ピカソの愛人だった画家の女性が亡くなったそうです。
「ピカソと人生を共にした女性のうち、2人は自殺し、他に2人が精神を病んだ中、ジローさんは唯一、現代美術の巨匠を自分から拒絶し、立ち去った女性だった」
ピカソを振ったことで「以来、ピカソの取り巻きはジローさんや作品を冷遇した」ってひどいな。これ男女が逆だったらそうなってなかった気がします。
https://news.livedoor.com/article/detail/24382007/
「堺市長選、無党派の6割が野村氏(反維新)に投票」
昨日、堺市長選において、「勝利」した維新候補が有権者比で20%(前回も)しか獲得していないことを投稿しました。
これはある意味では「当然」。何と言っても維新はもう20年近く大阪を「統治」していますが、その間に市民の生活は悪化の一途を辿っています。
今回投票した人の内、2割が無党派、その内6割が「反維新」です。
今回維新14万、反維新9万です。
となれば、投票率が多少上がれば、十分に逆転はあり得るのです。
例の杉並の「赤緑」連合の場合、上がった投票率のほとんど全部は岸本区長に回ったとされています。
ですから、「勝機」は本来十分にある筈なのです。
@yoshiomiyake
哲学科の講義でハイデガーと対決中の長女も同じことを毎晩オイラに愚痴ってます😅
オイラに愚痴られても困るんだけど…
「ハイデガーと集団同調圧力」
どうも「まんが!100分で名著」というシリーズがあるようだ。
しかも『ハイデガー 存在と時間』(20世紀最大の哲学書がまんがでわかる!)とある。
そして売り文句は「同調圧力に屈しない「本来の生き方」が見つかる!」。これには笑った。
「本来の生き方」は一応「本来性」と「非本来性」と区別に対応しているのだろう、たぶん。
しかし、『存在と時間』においてハイデガーは「共存在mitsein」としての「民族 Volk」を哲学的に基礎づけようし、実際熱狂的なナチスシンパ(党員)だった。この考えは戦後も改めていなかったことが死後出版の史料などから現在は明らかになっている。
であるから、ハイデガーを読んでも、同調圧力への熱狂の中に「実存」を消尽することはありこそすれ、同調圧力から「自由」になることは決してない。ま、扶桑社のマンガだからそこまで心配する必要はないだろうけど。
たしかにハイデガーは哲学者、特に哲学史家としては並外れた才能の持ち主。しかし思想家としては、ナチスに熱狂する「凡庸な羊の群れ」の一人に過ぎない。この点は、弟子のガダマーでさえ認めている。
しかし21世紀にもなって、まだハイデガーの「存在論」の可能性を云々する人たちがいるのは困ったものだ。
「メキシコ最大州で左派女性知事誕生」
メキシコで最大の人口を擁するメキシコ州知事選で左派のデルフィナ・コメス氏が勝利。
メキシコは来年大統領選があり、現在女性左派候補(メキシコ市長)が有利とされています(同じく左派のロペスオプラドールは憲法上再選なし)。
メキシコは1970年代―80年代前半まで「オイル・マネー」を大量に貸し付けられ、「優良成長国」とされていた。ところが、レーガンの高金利政策であっという間に「破産国家」に転落。
1994年のFTA加盟以来、新自由主義的再編によって国土の風景は激変しました。北部の農場地帯は壊滅。現在は麻薬が主産業となっています。麻薬マフィアとの戦いを標榜する自治体首長の殺害もあとをたたない。
メキシコから米国への大量の移民はFTAによってメキシコの雇用が消滅したため。
このような状況を受けて、2014年に新たに左派政党を立ち上げたオプラドールが2018年大統領に就任。
メキシコは2000年代ラテンアメリカに左派政権が続々と誕生した際も右派。ルラが大統領に復帰したブラジルと中米の「巨人」メキシコの連携。こうなると米国も全て「思い通り」とは行かなくなるでしょう(ペルーやベネズエラはCIA関与のクーデターで転覆ないし混乱に追い込んだけれども)。
「マクロン、NATOの東京事務所開設に反対」
フィナンシャル・タイムズによれば仏大統領マクロンは「インド・太平洋はNATOの管轄範囲ではない」としてNATOの東京事務所開設に反対を表明しました。
マクロン大統領はつい先日、スロヴェニアにて、「欧州は安全保障を永久に米国に委ねるべきではない」と主張。
やれやれ、マクロンも、たまには「まとも」なことを言う。とは言っても、これはド・ゴール主義者なら当然、というか「遅すぎる」動きだけれども。
そもそも仏はド・ゴールの時に一度NATOを脱退し、米軍には完全退去してもらっている。サルコジの時に「復帰してしまった」が。ただし米軍基地は国内にない。
また米国内部でもユーラシア包囲網に対する批判が出ている。
G7で「南」の同意が全く得られなかったのが一因。
前財務長官J.サックスのウクライナ戦争和平案(ロシアの侵略を批判しながらも、戦争の「政治的責任」はNATOにあるとする)、またここに来ての米国務次官の中国訪問など、「ニクソン・ショック」の際のように日本は「梯子を外される」可能性が出ている。日経などは「不安と苛立ち」を隠せないでいる。
米国の方針転回で困っているのは日本と英国のようだ。どちらも国内産業は空洞化、頼みは軍需産業と投資。いやはや。
多分今日も死ぬ、、
北極海の氷、夏の消失が2030年代に起こる可能性 融解が加速 - 毎日新聞ニュース
https://mainichi.jp/articles/20230606/k00/00m/030/379000c
義母さんの作ってくださった麻婆豆腐美味しかった。
また同じ「労働者」というカテゴリーであったとしても、三菱重工や川崎重工など軍需産業の正社員が社会民主的な党に入れる筈もない。
短期的な可能性としては2008年に民主党に投票、その後「政治」から離脱した層を中心に、格差の是正、雇用・社会保障、LGBTQも含めた人権の尊重の旗を掲げ、訴えるしか活路はありません。
問題は一度その人たちが「騙されていること」。本気度を示すためには、税と社会保険の大企業負担、累進課税、脱原発、必要のない軍事費のカットなど、一見「敵」をつくるように見える路線を明確にする必要があります。
いくら今の日本の有権者が情報から遠ざけられているとは言っても「世間」の厳しさを知っている「大人」です。大企業や富裕層への大幅負担増という財源なしに、「おいしい」話だけ信じるということはありそうもない。
今通常国会後の解散・総選挙の可能性が高まっています。現在のままであれば、自民は伸びないでしょうが、維新が激増、日本中が「維新化」する可能性があります。
中期的には社会民主ブロックの結集、短期的には杉並の赤緑同盟の拡大で多摩川で維新が進撃を食い止めるしかない(箱根はとっくにこえられているので)。
この期に、枝野「弱小連合ではダメ」などと浅田のようなことを言っていてはお話にならない。
自民党の得票数は基本落ち続ています。何回か書きましたが、安部政権誕生の際の自民党の得票数は、民主党に大敗した時のそれより少ないのです。
それ、すなわち2008年の「年越し派遣村」のメディア化によって「格差」と「貧困」の是正を期待して民主党に投票した層が、見事に期待を裏切れて「政治」から離脱したからに他なりません。
現在の自民党は「小選挙区制」を最大限に利用し、有権者比3割前後+公明党・創価学会によって辛うじて「単独過半数」に達しているにすぎません。
またこれは人口の多い議員内閣制の構造的な「弊害」でもありますが、一度政権についた与党は、明らかに選挙の争点ではなかった、「改憲」・「社会保障」解体への「パッケージ」支持を獲得したように振る舞います。勿論言論やデモなどの院外行動によって、通りにくくなる法案もあります。
しかし今通常国会のように、政府・与党が「ごり押し」と心を決めた4法案、つまり原発全面回帰、軍需産業援助、マイナンバー強制、入管法改悪、などの場合は、「合法的」に阻止するのは難しくなります。
結局選挙で勝たないといけない。その場合維新でさえも有権者2割比しか獲得していないことに注目すべき。実際高卒の人の政権支持率は極端に低い。
ただ、この層の人たちの投票率も極端に低い。
「『哲学の貧困』、マルクス、フランス語で書いたのか。
(いつかテクストに使えるかもしれないなどと、すぐ邪な考えを起こすようになってしまった。)」by スパルタクス
いや、スパルタクス君、『哲学の貧困』、そもそもフランスの社会主義者の間でヘゲモニーを採るために、プルードンの『貧困の哲学』を恣意的に摂取・引用して書いたので、仏語なのです。
ただし、19世紀中はマルクスのフランスでの影響はほとんどなし。パリ・コミューンもプルードン主義者とブランキ主義者主導。
実際は、マルクスはフランスに亡命してから「社会主義」を知ったので、プルードンの影響はかなりあるだけれども。
最も影響を受けた思想家を後から「ぼろかす」に言うのはマルクスの悪い癖。
『ドイツ・イデオロギー』の「聖マックス」で槍玉に挙げられているシュティルナーなどもその典型。
マルクスの方からシュティルナー的な問題設定を読み込もうとしたのが、『資本論』仏語版を詳細に検討した平田清明になる。
この平田清明的な学統、残念ながら、今は断絶したけれども。
ただ、アクチュアリティーは失っていないとは思う。
例えば、バリバール的な民主主義論は、平田清明に近似してくるのは当然、それだけ社会思想史は日本が仏より先を行っていた。
A qualified Psychiatrist, working in Tokyo.
love classical music, trout fishing and nature.