米国における黒人問題のドキュメンタリ映画。
Netflixの”13th”は、Youtubeにもあがっているので(公式)、見たことない方はぜひ。
・「13th -憲法修正第13条」
https://www.youtube.com/watch?v=krfcq5pF8u8
あと、Netflix入っている方は、これも。
・「パワー: 警察権力の本質を問う」
https://www.netflix.com/title/81416254
Netflix入っていないけど、amazonプライムは入ってるという方は、こちら。
・「私はあなたのニグロではない」
https://www.amazon.co.jp/dp/B07JZHTTQQ
amazonプライム見放題のラインナップには入っていないけど、こちらもおすすめ。
・「ブラックパワーミックステープ〜アメリカの光と影〜」
https://www.amazon.co.jp/dp/B00GJEDINM
(「私はあなたのニグロではない」、「ブラックパワーミックステープ」は、
地域の図書館などに入っていることもあります。調べてみるといいかもしれません)。
どうも「朝日」に米大統領選について、「行き過ぎたリベラル」?党内に大掃除求める声」などというリード文がついている笑止千万な記事が出ているらしい。
「朝日」は8月の選挙前にも星野智幸にインタビュー、「正義」に依存し個を捨てるリベラル」などという記事を掲載していたが、よっぽど「リベラル」を貶めたいらしい。
今回ハリスが負けたのは、「ソーシャル」の訴えが欠けていたため。
ちなみに大陸欧州ではソーシャル(左)VS リベラル(右)となるが、米国ではリベラル(中道)VS 保守(右)となる。
これはWWII後もついに米国に社会民主主義と福祉国家が体制としては構築されなかったことに関係する。また冷戦レジーム構築において米国では(反共・反社会主義)が国体となった。
かつて民主党は南北戦争で敗れた南部側を中心とした政党だったが、ニューディールの際に中西部の労働組合と黒人票を支持基盤に組み込んだ。このニューディール連合を米国では「リベラル」と呼ぶ。
しかし、クリントン以降ニュディール連合は解体の一途を辿り、現在の民主党執行部は「ウルトラ・ネオリベラル」。結果支持者は激減したが、正直サンダースよりはトランプが「まし」という立場。
それにしても、「朝日となんとかにつける薬はない」とはこのことである。
次期大統領に当確したトランプ、早速イスラエルのネタニエフと電話会談、中東における「イランの脅威」の認識で一致。イスラエル官邸によると「ネタニエフは(トランプが)真っ先に電話した一人」だと云ふ。
いずれにせよ、中東におけるネタニエフートランプ枢軸の暴走の危険はさらに高まった、ということ。万一、イランを巻き込んだ中東大戦争となれば、これは文字通り第三次世界大戦となる。
日本原油先の95・2%は中東。また貿易最大取引先は米と並んで中国。中東と中国との関係は同時に破局すれば、間違いなく日本は破滅する(現在はイランと国交あり)。
その上、トランプは自身白人至上主義者であって、「yellow」中心の日本に何の興味もない。カネだけはもっているので、「米国ファースト」のため、「むしりとれるだけむしりとる」方針で来るだろう。
ここまで来れば、日米軍事同盟(従属関係)を根本的に見直す時期に来たと言える。
ポストWWII体制の崩壊は、極右(Afd)が進出したドイツでも顕著。6日ショルツ連立内閣は崩壊、解散・総選挙が決まった。
ところで、来る11日の兵庫県知事選、現在稲村さん、「あの」斎藤、前参院議員の維新候補の順だと言う。あれだけのことをやってのけて現在2位とは、「やれやれ」である。
安倍政権時代に「買うよ~」と言っちゃったぶんと
近年の「NATOの加盟国はGDP2%が国防費」の方針確認のときになぜか日本も「わかった!」と従ってしまったぶんで、
軍事ローン地獄になっていますね。
このなかでも特に高額なのが、「ステルス戦闘機」(ロッキード・マーティン製)みたいです。
「軍事ローン膨張 9.4兆円
23年度末武器調達契約額 19年度比2倍超
会計検査院が決算検査報告」
https://www.jcp.or.jp/akahata/aik24/2024-11-07/2024110701_02_0.html
「武器・装備品の調達契約を巡り、翌年度以降に支払う軍事ローン「後年度負担」が生じる契約額が2023年度末時点で約9兆4500億円に上り、19年度末に比べ2倍以上に膨らんでいることが6日、会計検査院の決算検査報告で明らかになりました」
「また、23年度の輸入調達の予算額は約2兆1200億円で、前年度より約4倍に増加。大半は、米政府の武器輸出制度である有償軍事援助(FMS)に基づく契約であり、検査院は今後の為替変動により支払額が大きく変動する可能性があると指摘しました。
FMSが急増するきっかけとなったのが、16年に発足したトランプ米政権から「バイ・アメリカン(米国製を買え)」と迫られ、安倍晋三首相(当時)が米国製高額兵器の大量購入を約束したことです」
「人文主義の分裂」
一般にルネサンスと結びつけられる人文主義(ヒューマニズム)、文献学と結びついた古代復興という点では12世紀まで遡れる。
しかし古典ギリシア語を媒介にした「古代復興」はコンスタンティノープル陥落(1453)以後急激に前景化。これはコンスタンティノープルからの亡命知識人の流入も大きな刺激になる。
こうした中で新約聖書からの古典ギリシア語からの直訳(中世はヒエロニムス訳「ウルガタ」)が進む。この聖書文献学の当時の最高権威がエラスムスとなる。
他方、フィレンツェではロレンツォ・ディ・メディチの周辺のフィチィーノ、ピコ・デラ・ミランドラ等「ネオ・プラトニズム」が抬頭(中世はアリストテレス)。ボッティチェリなどの美術史のフィレンツェ派の多くもネオ・プラトニスト。
同時にフィレンツェではマキャベリなど政治的人文主義が強い影響力を持つ。
しかし、ギリシア語からドイツ語に新約を翻訳したルター(中世では死刑該当)から始まる宗教内乱によって16世紀人文主義は分裂していく。
メランヒトン、フッテン、カルヴァンはプロテスタントに、エラスムス、トマス・モアはカトリックに留まる。
ネーデルランド後期人文主義リプシウスの新ストア主義はこの宗教内戦の終結を目的として登場します。 [参照]
モンテーニュ、ラブレーなどの「超大物」を擁しながらも、ヨーロッパ研究者に「フランスにもルネサンスがあったのですか?」と何度も聞かれて渡辺一夫が慨嘆したことは投稿しました。
ところで、ルネサンス以来の「油彩」の技法を元来発達させたのは、「北方ルネサンス」とも呼ばれる15-16世紀のネーデルランド。
日本では、ヴァン・エイク兄弟、ブリューゲル、ボスなどの名が知られる。
またデューラーは北方とイタリアを繋ぐ巨人。サルトルの『嘔吐』の初版表紙はデューラーの「メランコリア」。
美術史では北方ルネサンスは「古代復興(ヒューマニズム)を欠く」ともされるが、これは正確ではない。エラスムス、フッテンなどの人文主義の巨人がいる。
またライデン大学はリプシウスを代表とする後期人文主義の拠点となる。ボダンの同時代人、リプシウスはキケロを批判し、セネカを擁護する新ストア主義の国家哲学を展開。
この新ストア主義、マウリッツの軍事革命を起点として近世・近代の「規律=権力」の基礎となる。
この後期人文主義、視覚芸術ではレンブラント、フェルメールの時代。
フーコーはリプシウスに言及しないが、『監獄の誕生』は事実上「リプシウスの長い影」を追跡した書物とも言える。
左)メランコリア
右)「死の勝利」(ブリューゲル)
BT
「関西生コンを支援する会」の情報を貼り付けます。
「「関西生コンを支援する会関西生コン京都事件シンポジウム 労働組合活動を犯罪扱いさせてはなりません」
11月12日(月)17:30~20:45
会場 キャンパスプラザ京都第一講義室(京都市下京区東塩小路町939)
資料代¥500
パネリスト 金平茂紀(ジャーナリスト)/山田省三(中央大名誉教授)/海渡雄一(弁護士)/
コーディネーター・竹信三恵子(ジャーナリスト)
主催 関西生コンを支援する会」
https://www.sienkansai.org/新着情報/
以上。
(関連)
・「保育園に入れるための就労証明が犯罪? 労組は反社? 逆転無罪が相次ぐ「関西生コン事件」が示す民主主義の危機 」(2024年6月2日・東京新聞)
https://www.tokyo-np.co.jp/article/331001
ウィスコンシンもトランプが獲ることで、「トランプ勝利」が確定したようだ。
これによって、WWII以後設立された国際秩序は最終的に崩壊の速度を加速させるのは間違いない。ただ、仮にハリスが勝利したとしても、「世界最強の米軍への投資」と「イスラエルへの揺るぎなき支持」を柱としている限り、崩壊への流れは止まらなかっただろう。
何と言っても、WWII後の米国内の階級妥協を最終的に崩壊させ、百万人単位の貧困者を監獄に収容・労働に従事させたのはクリントン政権の8年である。
しかし、長期に見れば、ポストWWII体制、ちょうど80年しか持たなかった=続いたことになる。
国際秩序の観点から見れば、遅くとも2003年のイラク戦争から、中東は「米国の戦争」に巻き込まれ、それが現在イスラエルによるパレスティナ人大虐殺にまでエスカレート。
一時、英語圏の国際法や国際政治で「正戦論」と「戦争の違法化」が流行った時期もあったが、これは完全に「吹っ飛んだ」。
翻って日本でも戦後改革=戦後革命による安全装置システムは同じく80年で終焉しつつある。
近年身近で「奇怪な」事件が頻々と起こる私も論語に依拠して「五十而知天命」などと書いていたが、どうも加えて「ストア的覚悟」が必要な局面に入ったようだ。
どうもペンシルヴァニアを陥落させ、トランプが「勝利宣言」をしたようである。
実際、現在トランプは現在267の候補人を獲得、過半数まであと「3」。ハリスは残りの「激戦州」全てで勝たないと逆転不可能である。
薬局のTVでも、everyという番組で、「ほぼトランプ勝利」の前提で報道していた。しかし、コメンテーターとして三牧聖子さんが登場したのは、安部派壊滅の結果でもあろう。
三牧さんは、同志社グローバルスタディーズ研究科准教授、専門は米国政治。他の国際政治学者よりスタンスは遥かに「左」。中東問題に関しては、日本は米国と「距離を置くべき」という立場である。
ただ、TV慣れしていないのか、かなり早口で、一般視聴者は今日の三牧さんのお話は「わからなかった」のではないだろうか?
薬局のおじさんは、トランプで「防衛費増、社会保障費減」を心配。
ただ、「日米で女性リーダーを期待していた」などと訳の分からぬことを言うので、問い質したら、なんと高市早苗支持だった。
このおじさんは普段から「反中」言説の虜で、それとなくたしなめているのだが、一向に効果がない。
これも広く言えば、芸能人気取りの京大教授が「極右でもバラマキの高市を支持」などとXで発信している波及効果でもあろう。
9月末時点での# マイナ保険証の利用率が国家公務員は市民より低い13.58%という。ちなみに市民は13.87%。
3月調査では5.73%だったから倍増はしているけど、推進する側が市民の利用より低いとは!
河野元デジタル大臣が、マイナ保険証が使えない医院の密告を奨励したり、医療機関に利用率に合わせて報奨を出したり、窓口で患者にマイナ保険証の利用をすすめる台本を作るなど、マイナ保険証はあたかも義務だといわばかりに強引に普及をすすめていた。
マイナ保険証でないと病院にかかれないと思った人は大勢いた。
ほんとひどい!!
推進側の国家公務員でさえも敬遠するマイナ保険証!市民に押し付けないでほしい。
マイナカードを持つことが前提の保険証だし、そのマイナカードを持つか持たないかは任意だ。
「各国立大学の名前+経営協議会」で検索すると、外部委員というかたちで、国立大学の運営に企業の役員が入り込んでいるのがわかります。
一見、わかりにくい書き方がされている(肩書きはどこかでやっている名誉職が書いてあったりする)ので、名前で検索すると、なるほどとなります。
たとえば、京大の経営協議会には、「公益財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センター顧問」という肩書きの人物がいます。
この人の名前で検索すると、
元官僚で、伊藤忠やキヤノンの取締役に天下りしている人物であることがわかります。
(ちなみに、伊藤忠もキヤノンも、軍需産業としての側面を持つ企業です)。
東大の経営協議会には、NECの元会長(経団連副会長)やメリルリンチ日本証券の元社長などがいます。
現在、現在ペンシュルヴァニアとミシガンでハリス勝利。ジョージア、ノースカロライナ、アリゾナにトランプ勝利。直前にハリス有利とされたウィスコンシンでハリスが負けたのは痛いが、選挙人が多いペンシルヴァニアで逆転したことで、まだ勝敗の行方はわからないようだ。
残る激戦州は、ネバダとアリゾナ。合わせて17人の候補人。
今時点(日本時間11時26分)では、トランプ177、ハリス99となっているが、ハリスは候補人54のかカリフェルニアと4人のニューハンプシャーでは勝つだろうから、ほぼ互角である。
ついでに言えば、候補人40のテキサスではトランプはすでに勝利を決めている。
しかし、テキサス、ネバダ、アリゾナは元来メキシコ領だったのを、米国が戦争を仕掛け、強奪した地域である。(それを言えばカリファルニアもだが)。
そのことを考えると、「メキシコからの不法移民」なるものを争点にすること自体、「盗人猛々しい」とも言える。
付け加えると、米国経済は一定数の「不法移民」によって成立している。何故なら、「不法移民」であれば、法の保護を受けられず限界まで搾取できるからだ。
ともあれ、激戦州で早く決着がつけば、勝敗は意外と早く明らかになるかもしれない。
国連によれば、世界人口の約11%、9,7億人が精神疾患。
日本では東日本大震災で、被災した女川原発を総選挙後、原発全面再稼働の一環として、再稼働させるやいなや、トラブルで発電延期。これはあまりにも「お粗末」。直ちに原発全面再稼働=原発DXを中止すべきだろう。
そして今日、火曜日、パレスティナ、中東、引いては世界の運命を大きく左右する米大統領選。
現在、激戦州の内、ペンシルヴァニア、ジョージア、ノース・カロライナ、ネバダ、アリゾナでトランプが上回っている。ハリスはミシガンとウィスコンシンで僅かに上。しかし、このままでは激戦州の選挙人では68対25となり、ハリスに勝ち目は薄い。
民主党急進派のサンダースは数日前緊急にハリスに「労働者階級の味方」との方針を鮮明にすべきだ」と訴え、ミシガンのフリント(GMの本拠地)出身の映画監督のM.ムーアも同様の危機感を表明した。
しかしハリス陣営は、これまた中道右派の票を狙うために、あくまで「中道」を動かさない。これぞまさに現在世界を席巻する「エキセン中道」である。今や勝利のための合理性がないにも関わらず、だ。
勿論ハリスの方が「まし」ではあるが「世界最強の米軍へ投資」+「イスラエルへの揺るぎなき支持」では世界の動乱は収まりそうにない。
何故「秋に受勲?」と思っていたら、どうも「文化の日」にあわせているらしい。
「文化の日」とはまた「毒にも薬にもならない」命名だが、11月3日は、元来明治天皇の誕生日として「天長節」ないし「明治節」と呼ばれていた。
戦後「天皇主権」体制が解体される過程で、当然この命名ではまずい、ということになり、「文化の日」に改名。
しかし、これまた「明治節推進委員会」なる運動もあると云ふ。初代会長は、1973年のチリのアジェンデ政権に対するピノチェトによるクーデターを「神の声」と呼んだ元民社党委員長塚本三郎、後任は日本会議の田久保忠衛らしい(今年死去)。国会議員では稲田朋美、古谷圭司(元安倍秘書、今回も当選)、参与として桜井よし子など。
いずれにせよ、勲章を授ける主体は天皇ということになる。しかも明治節に。これでは今までトント私が興味を持たなかった筈だ。
しかし今度の選挙で共産党は「閣内に入っても天皇制は廃止しません」的なことを主張していたが、これには首を傾げる。
これを聞いて共産党に入れる人はいないし、逆に「白けて」逃す票の方が多い。何と言っても天皇制廃止支持は常時10%近くあり、共産党支持率よりはるかに高い。
どうも共産党も「無党派リベラル・レフト」へのアンテナが機能しなくなっているのでは?
#核兵器をなくす日本キャンペーン が来年2月8-9日に東京で開催する #核兵器をなくす国際市民フォーラム の開催概要を発表したのは、10月7日でした(衆議院第一議員会館での記者会見)。その時には、4日後に今年の #ノーベル平和賞が #日本被団協 に授与されることが発表されるなんて、誰も想像だにしていませんでした。
核兵器をなくす日本キャンペーンは、代表理事を被団協代表委員の田中熙巳さん、副代表理事を被団協事務局次長の和田征子さんがつとめ、事務局は28才になったばかり🎂の浅野英男さんが中心に引っ張っている #超世代 のキャンペーンです。私は、専務理事をつとめています。
🌹キャンペーンについて詳しくは 💁 https://nuclearabolitionjpn.com/
キャンペーンへのご支援をお願いしています。🌹本日(11/3)最終日で、浅野英男さんのバースデー・ドネーションやています 💁🏻♂️ https://syncable.biz/campaign/6921
なんか、「年収の壁」の話ばかり話題になりがちな気がしますが、
玉木氏は「第3号被保険者の廃止」も政策としてうちだしているから、
https://twitter.com/tamakiyuichiro/status/1837311268425978208
「年収の壁」をいじるときに、たぶん同時に「第3号被保険者の廃止」もやるつもりなのですよね?
「かつての専業主婦モデルが大きく変容し、多様な働き方や生き方が広がってきている中、働き方や生き方に中立的で公平な年金制度を確立していくことは急務です」
って言い方はそれらしいけど、
とにかく、”なんか得しているやつがいるぞ、そのせいでおれたち皆が割り食ってるぞ”ってあおって、
”公平にする”って仕組みを変えて、結局全員負担が増えるだけ、になるのではないでしょうか。
「第3号被保険者の廃止」は、経済同友会の新浪氏や連合の芳野氏らの主張とも一致しますね。
(参考)
・新浪剛史氏「財政がバラマキにならないように」 国民民主との部分連合案に 「年収の壁」引き上げには反対 (2024年10月31日・東京新聞)
https://www.tokyo-np.co.jp/article/363799
・連合、年金の3号廃止を正式提起 「年収の壁」で働き控え招くと批判(2024/10/18・毎日新聞)
https://mainichi.jp/articles/20241018/k00/00m/040/259000c
哲学・思想史・批判理論/国際関係史
著書
『世界史の中の戦後思想ー自由主義・民主主義・社会主義』(地平社)2024年
『ファシズムと冷戦のはざまで 戦後思想の胎動と形成 1930-1960』(東京大学出版会)2019年
『知識人と社会 J=P.サルトルの政治と実存』岩波書店(2000年)
編著『近代世界システムと新自由主義グローバリズム 資本主義は持続可能か?』(作品社)2014年
編著『移動と革命 ディアスポラたちの世界史』(論創社)2012年
論文「戦争と奴隷制のサピエンス史」(2022年)『世界』10月号
「戦後思想の胎動と誕生1930-1948」(2022年)『世界』11月号
翻訳F.ジェイムソン『サルトルー回帰する唯物論』(論創社)1999年