三宅　芳夫 @yoshiomiyake@fedibird.com

　この記憶が何故鮮明かというと、このNHKの番組の直後、麻布で加藤周一さんと食事した際、大江について議論したからだ。

　その際、加藤さんは「大江君にとってよかったんじゃないの。これで彼も文壇内の視線を気にせずに筋を通しやすくなる可能性もあるし」と述べた。

　続けて「大江君はどうも、ちょっと「日和見」の所があるからねー。その意味では長くあってなくても、絶対に信頼できる堀田（善衛）君とは違うんだよねー」と続けた。

　考えてみれば、大江は1983年「新しい人よ目覚めよ」で堀田善衛と明らかに同定できる人物をかなり悪意をもって描いていた。

　1983年というと、文壇・論壇で新左翼とポストモダニズムの同盟によって一斉に「戦後民主主義」への攻撃を加えられた年。サントリー財団、東大駒場中沢事件、「文明としてのイエ社会」、すべて連動していた。加藤尚武のあまりにも下品な68年の際丸山眞男が学生に「つるし上げれている」様を描写したエッセイが中央公論に発表されたのもこの前後である。

　とは言え、加藤さんは悠然と「ま、ノーベル賞たら言うレベルには当然大江君は達しているけどね」と付け加えた。

　ところで、阿部某は大江とミラン・クンデラの関係を研究しているらしい。この二人についても、実は、加藤さんは語っていた。

　どうも、大江健三郎は「最後の小説」として、「サルトル」に回帰するつもりだったらしい。

　渡辺一夫門下（F.ラブレーを中心とする16世紀専門)として大江の東大仏文科の卒論はサルトル論だった。その意味ではサルトルは始まり、サルトルに「戻った」とも言える。
　
　ところで、この記事では阿部賢一とやらいう「専門家」が「早い段階でサルトルの政治的姿勢とは決別した」などとしゃらくさいことを言っている。勿論この男はサルトルの「政治的姿勢」も思想も「まるでわかっていない」ことは断言できる。

　付け加えて言うと、大江自身も初期の小説の文体・表現に「露骨」にサルトルへの参照があるが、残念ながらサルトルの哲学・政治思想は理解していたとは言えない。
　しかし、これは当然のことで、サルトルの哲学・政治を「理解」した人間は仏にも日本にも「いない」からだ。僅かにフーコー・デリダはかなり理解していたが、独創的な「後継者」たらんとして、意図的に「無視」した。

　大江に関して言うと、ノーベル文学賞を貰った際、NHKでドゥルーズに言及しながら「これからはスピノザを読もうと思います」と述べていた。私は「どうせわからないから、やめればいいのに。やっぱり大江はミーハーだな」と感じた鮮明な記憶がある。 [参照]

「重要な訂正」

資産1億（正）

1千億はさすがに多すぎです。

資産1億というと「富裕層」の底辺とも言えますが、首都圏では不動産資産が内、半分を占めることも多い。

いずれにせよ、金融資産だけで1億でも、1929年並みの「クラッシュ」が来れば、生き残れないでしょう。特に株式に投資している場合は。

　しかし、このニュース、他の全てのメディアと同じく、すでに株式投資の3割を占める海外投資家が、円高にタイングを合わせて、所有している株を「売り抜け」、巨額の利益を叩き出していることには全く触れていない。

　一時4万円越えだった東証株価はあれよあれよという間に6千も下がった。

　とは言え、3万4千円でも日本の実体経済から言えばまだ「高すぎる」。なんといっても、日本は直近に輸出高で韓国を抜かれる。

　GDPではまだ韓国を上回っているが、それは人口が多いだけで、1人辺りではとっくに韓国に抜かれている。

　現在日本は、第一次産業、第二次産業（工業）も崩壊、残っているのは高度経済成長時代の「貯金」である「金融資産」だけである。

しかし、これも「アベノミクス」とやらで、事実上財政破綻に陥った。

どうも日本の支配層・超富裕層は、統治責任を放棄して、リーマンブラザーズの重役達のように、「勝ち逃げ」するつもりにも見える。

というのは、この連中は海外投資機関にも巨額の金融資産を託しているので、海外投資家の中に入っているのである。

しかし、資産1千億円以下の中間層は、このままでは壊滅的打撃を受けて放置される可能性も出てきた。

中間層の崩壊、これが「21世紀のファシズム」の燃料源になるとしたら、最悪である。 [参照]

立憲民主の野田がまたもや、次の衆院選の野党共闘の軸は「立憲・国民・維新で」と表明したそうな。

　この野田の方針、繰り返し表明されているから、泉代表も含めて立憲のかなりの部分で共有されていると見ていいだろう。

　この野田・立憲の方針が先日の都知事選で果たした「負の効果」は計り知れない。

　維新も含めた野党共闘路線は、小沢系の議員にも共有されている。

　例外は枝野、長妻をはじめとする東京・埼玉の立憲派。維新と組むことは共産との同盟の破棄を意味するから、東京、埼玉、神奈川の立憲候補は当選の見込みはなくなる。なんといっても都議会は野党第一党共産、第二党立憲である。

　また野田の方針は、永田町内だけの権謀術数の話であって、これは公的な世界では、今完全に信用を失っている「政治屋の取引」にしか映らない。

　現在は1955年から続いた自民党を中心とした「利益調整型システム」が完全に崩壊する時、ということに一番気づいていないのは永田町の面々のようだ。

　衆院解散はどんなに遅くとも1年先、早ければ自民党総裁選前、つまりこの夏に行われる。

　立憲がこの調子では、維新の全国版が2大政党の一つになる可能性は高まるばかりである。
　
　よくて、戦前の政友会、民政党型にしかならないだろう。
　

　それにしても、せっかく「花をもたせてあげよう」と思ったのに、なんということだ！

　誰にでも「いい顔」をしようとして、拗れてしまっているのではないか？私は別に策を弄するような人間ではないのはご存じの通りだ。

　あまりにも多くの仮面を使い分けていると、心理的にも限界が来るし、この年では健康にもよくない。それともやはり「仮面の告白」が原点なのか？

　第一、この80年振りの時代の展開期にヴィルトゥを顕在化できないままに終わっては、まさに「後の祭り」である。

今や「時代の人」となっているKADOKAWAの川上氏と私は現在「名誉」をかけて「訴訟」していることは何度か投稿しました。

　また「ZAITEN」という財界の「噂の真相」的なメディアの取材に応じて、「民主主義はスラップ訴訟に屈してはならない」というインタビューに応じたことも。

　それ以来、何故か毎月送ってくれるようになり、パラパラ捲っていると、新聞では報道されないことが多々掲載されている。

　今月などは特集１で「荒廃のメディア」

　テレ朝、日テレ・フジ、読売、そしてKADOKAWA夏野をばっさりと批判している。

　驚いたのは前川喜平前文部次官が「テレビの萎縮を放置すれば民主主義が破壊される」と題したインタビューに写真入り、見開き2面で応じていること。

　前川次官は加計学園を安倍が無理を通して「国家戦略特区」なるものをでっちあげて創設した際の文部次官。

当時次官だった前川氏にNHKの記者は熱心に取材し、インタビュー映像も撮ったが、上層部の圧力で報道できなかったことを明かしている。

全面オンライン大学ZENも、同じような手法で強行突破を意図したと推測される。何と言っても、当初の総長予定者は安倍政権の文部補佐官を長く務め、森喜朗との太いパイプをもち、西村前経産省と「盟友」である鈴木寛氏だった。

　何と言っても藤原帰一はCIAのエージェントとされている船橋洋一とともに「あの」三浦瑠麗をプロデュースした人ですからねー

　人類学者・政治学者のG.スコットが逝去したらしい。残念だが、96歳だから、大往生ということになるのかもしれない。合掌。

　『ゾミア』、『反穀物の人類史ー国家誕生のディプヒストリー』などは愛読、とても参考になった。D.グレーバーなどにも連なる系譜の人である。

　ところで、藤原帰一はイェール留学時代、スコットを指導教官とした、ということだが、一体何を学んだのか知りたいものだ。

しかし、五輪の「自由」がテーマの映像で取り上げらる著作、何故モリエール「豪勢な恋人たち」、マリヴォー「愛の勝利、、ミュッセ「戯れに恋はすまじ」、モーパッサン「ベラミ」、A.エルノー「シンプルな情熱」とすべて「愛」に収斂していくのだろうか？

たしかに「自由」なくして「愛」はない。

しかし「自由」は決して「性愛」に収斂するものでもない。

対して、「危機の20世紀」を生きた作家たちの著作は引用されることはない。

A.ブルトン、A.ジッド、A.マルローも、そしてA.カミュ、、J=P.サルトルも、だ。要するにファシズムと自由の関係を問い直す視点が感じられない（五輪だから当然か）。

女性ということでシモーヌ・ド・ボーヴォワールとルイズ・ミシェル（パリ・コミューンに参加。南太平洋に流刑）は、むしろ「回収」されている。

ボーボォワールとルイズ・ミシェルが生きていたら、マクロンに唾を吐きかけただろう。

　 東京でも在日米軍の性犯罪が21－23年の間に3件あったことが発覚しました。

　もうこうなってくると、日本政府は市民への最低限の「人身の安全」の責任を怠っている、と言わざるを得ません。

　沖縄に関しては、WWII後米軍によって殺害された人だけで、5千人以上。性犯罪に至っては数え切れません。

　冷戦構造に関して言えば、現在ソ連・中国が日本を侵攻する意図も能力ももっていなかったことが明らかになっています。

　また現在、日本政府（外務省）は米政府に「忖度」することで、「恩を売る」＝交渉力を高めることができると思っている節がありますが、これは全くのナンセンス。

　欧米文化においては「忖度」は、交渉において何の役割も果たしません。まず自分の要求は最大限近く出しあい、その後パブリックに「妥協」を図る。

　況や複雑な利害関係が交錯する国際関係をや。
　現在の日本政府は韓国を含む東アジアのすべての国から孤立することで、逆に米国への従属のドライブをかけている状態にある。

　米政府はと言えば、経済的には衰退していく中、自国民にしか責任はない立場。

　万一核戦争になっても、日本を守るためにロシア・中国と戦略核戦争をする選択はありません。

　これは英国・欧州諸国との決定的な違いです。
　

ジェームズ・ボンド（正）

　「マリーの首」の演出担当者はロンドン五輪の際に、開会式の際、ジョエームズ・ボンド（ダニエル・クレイグ）がエリザベス女王をエスコートした場面への批判（あてつけ）として、マリーが幽閉されていたコンシェルジェリーでの「首」のパフォーマンスを考えたと云ふ。

　仏では王制ではなく「共和政」であることが、一種国民的国民的「誇り」となっており、常に王制の英は揶揄される対象となる。

　ただ、革命の際マリーが「オーストリア女」と罵倒されたように、仏共和主義は普遍性を唱えながら、排除する「外」をもつ構造もある。今回の五輪では「スカーフ」の排除がそうだ。

　ところで16世紀―18世紀まで仏王妃は全員外国人。アンリ2世、アンリ4世はメディチ家。ルイ13世、ルイ14世はスペイン王女、ルイ15世はポーランド王女を妃に迎えている。これは完全に戦略結婚である。ある時期までは大陸欧州はブルボンVSハプスブルクの構図になったので、逆にハプスブルクから王妃を迎えて「バランス・オブ・パワー」を図ったのである。

　さて、このアトラクションの「革命観」はと言えばドラクロワも参加した七月革命から、一挙に近年のLGPTQ革命へ飛ぶ。七月王政は現在の「エキセン中道」＝マクロンがモデルとするものであり、その意味で政権の枠に収まったと言えよう。