「うえー、マジかよ最悪じゃんッ 」って声が出ちゃったトランプの司法長官チョイス、マット・ゲイツ。
セクハラ、買春の疑い(未成年)などなどの問題があった人物で、トランプに大統領恩赦の話を持ち出したと言われてる。
なんかFacebookにやばいマンガのCMが流れてきた……。
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脳科学者・中野信子氏、初の漫画原作!
論文の〆切に追いたてられる脳科学者・
中野信子は過労で意識を失ってしまう。
そして目覚めた時、そこは異世界だった――
ありえない状況に困惑していたのも
つかの間、彼女はひょんな事から
火あぶりになりかけていた娘を救う。
その後も次々と舞い込むトラブルに対し
現代科学知識で無双しているうちに、
いつしか「魔女」だの「救世主」だのと
呼ばれる超重要人物になっていて――!?
Z李って仁藤夢乃にツイッターでいさめられたあと、Colaboに嫌がらせはじめた半グレかなんかの認識だったのだけど捕まったのか。あの後、子分のコロアキとかがでしゃばってきたからわかりやすい過ぎるとおまってしまったが。あと、なんかこの人やたらとヒップホップ界隈と親交があるのはなんなんだろう。新宿の半グレだからMC漢経由なんだろうけども。まあ、容疑的に不起訴になりそうな気もするけど。
フォロワー90万人の「Z李」逮捕…トラブル相手の情報に「懸賞金300万円」投稿、自宅に侵入容疑
https://www.yomiuri.co.jp/national/20241114-OYT1T50067/
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20241113/k10014629361000.html
豊田商事の時代からターゲットが全く変わっておらず、その間司法や警察の対応は何の進歩もしていないし、やる気もないのだと改めて思った。
余罪が追及されるのだろうな。Colaboを攻撃していた理由となる犯罪も明らかになるだろう。
“Z李”会社役員の男ら5人逮捕 「トクリュウ」とみて捜査 警視庁
https://news.ntv.co.jp/category/society/85817ce9232f4360802f4e5a734c1de4
>警視庁は5人の認否を明らかにしていませんが、身分を明かさずに複数人で「Z李」というアカウントを使って活動していたことから匿名・流動型犯罪グループいわゆる「トクリュウ」にあたるとみて捜査しています。
民放でもNHKでも、お笑い芸人を進行役にして、真面目な話を「彼らの身内のノリ」で混ぜ返すのをあたかも「おもしろい」進行であるかのように演出することが横行していて気分が悪い。
例えば、一般の人へのインタビュー映像を流した際、その人の発言が真剣に語られ、問題の核心を衝くものであっても、スタジオのお笑い芸人が「あのリボンに目が釘付けになって話が入ってきませんでしたねえ」「アハハ、○○さん(芸人仲間)かと思いました」みたいな感じで発言内容とはまったく関係のないことに焦点を当てて、あの手この手で「真面目さ」を潰そうとしてくるような、あれ。
「そんな番組見るな」ではあるけれど、「そんな番組」を見ている人は大勢いる。その人々が少しも影響を受けないとはとても思えない。
真面目に考えることから目をそらし、テレビに出ている芸人がしているように「目の前の『笑いもの』にできる(と思った)対象に飛びつく」ことでその場の「受け」を狙う人、明らかに増えているのではないだろうか。
栗原淑江「被団協の歩み、被爆者の願い、そして私たち」『世界』2024年12月号, p.12-18.
https://www.iwanami.co.jp/book/b655032.html
新聞記事などを見ても、今一つ被団協の活動の独自性みたいなものが見えてこなかったのだけど、これを読んで少し分かった気がする。
ものすごくざっくりまとめると、被団協は、原爆被害の全体像と「実相」の解明を政府に要求しつつ自ら全国レベルでの調査を実施し、「自らの権限と責任において戦争を遂行し原爆被害を招いた国家の責任」を明確化する立法を求め、戦争の被害について「国をあげての戦争による「一般の犠牲」として」受忍すべきとするいわゆる受忍論を批判し続け、その上で、国際法違反として核兵器廃絶を求める活動を続けている、といったことになろうかと。
実際、被団協のウェブサイトを見てみると、例えば1995年の調査結果がウェブサイトで公開されていて、こうしたデータに基づいた活動が行われてきた、ということがうかがえる。
「1995年日本被団協被爆調査」から
https://www.ne.jp/asahi/hidankyo/nihon/about/about4-03.html
米国公共ニュース、アイダホ州法に従って中絶を拒絶された四人の女性患者と医師らが、州を訴えた裁判が始まる。
流産の可能性が非常に高いと診断されたにも関わらず、「妊婦の生命の危機がない状態」では合法的に中絶手術を行えない。
インタビューの中で医師は「我々は患者の症状を改善するよう訓練されているが、どこまで放置したら生命の危機に関わるか、何が合法なのか判断するようには訓練されていない。まともな医療を行えるようにして欲しい。」と。
アイダホ州では産科が閉鎖されたり、州外に産科医が転出する例が相次いでいるそうだ。