NZからだと弾かれて入れなかったますとどん、日本からだと問題なく入れるな。
国民皆保険制度が終わったら日本は終わりってのには首もげ同意で、だからこそ日本政府は皆保険を終わらせに来ると思う。あいつらは日本の弱者高齢者貧困層を根絶やしにしたいから。小泉進次郎が言ってたろ？ 「やる気に満ちた」6000万人の国って。あれを本気で作ろうとしてるんだよ。つまり、「黙って元気に働いて使えなくなったらさっさと死んでくれる」6000万の国ってことだ。
えー、検索に引っかからないんだけど、The Grayzoneってますとどんにも垢持ってないの？ 青空でも検索結果に出てこなかったんだけど。Twitterが潰れたらどうしたらいいわけ？
体調の関係で長期ビザがとれんのが痛い( ；∀；)
すんげえ出費で頭が痛い…だが、行かざるを得ないからなあ。
日本から買うと片道10万の航空券が、NZ側から買うと15万なのも結構脱毛な事実だったぜw
じゃんぼ～る酸性
さんがブースト
【世界よ、これが本当の悲報だ】
近所のスーパーでネギ２本４９８円だった
もとツイッターが死んだら、いくつかのSNSを渡り歩いて情報をつかむしかなさそうな気配だな。ますとどんは日本国内の動向を眺める用、青空は英語世界の動向を眺める用、テレグラムは東側の動向を眺める用。あとは、中国の動向をつかむために微信の垢をとるべきか…。
じゃんぼ～る酸性
さんがブースト
BREAKING:
France withdraws from Niger!
All 1500 troops to leave by end of 2023 after weeks of protests & annulment of all military deals with France.
The expelled French ambassador who refused to leave will be gone within hours. 😂😂
What a fatal blow to "françafrique"!
じゃんぼ～る酸性
さんがブースト
じゃんぼ～る酸性
さんがブースト
「反戦デモに参加で退学ひどい」と言うXポストに「デモ参加だけではない！無許可だった！○大自治会とノボリで大学名使った！学長写真にwatching youと書いたビラ配った！だから当然だぞ？」的なリプがわらわらついてるが、それ聞いたら「いやそれで退学てますますひでーな」としか思えんが…
じゃんぼ～る酸性
さんがブースト
反戦デモに参加することは「大学の秩序を乱し、学生の本分に反した」行為なんでしょうか？そんなわけないよね。
「学生自治体の旗を掲げ、大学公認の活動であるかのような外観を作出した」
そもそも自治体と大学は別物なんだからそれを結びつけるのもおかしいと思います。自治体は大学の所有物ではない。
もちろん学生も大学の所有物ではない。
じゃんぼ～る酸性
さんがブースト
「反戦デモに許可なく参加」って、そんなものに許可が必要だと思ってるのか？
angamaさんのツイが拾えるのはよかった。
じゃんぼ～る酸性
さんがブースト
バービーの主役を演じた映画俳優マーゴット・ロビーも、外出に際してマスクを着用しているという記事。
じゃんぼ～る酸性
さんがブースト
コロナウイルス長期障害は未だに明確な定義すらないが、水面下で進行している深刻な問題であり、アメリカホワイトハウスも喫緊の課題として認識しているというファウチ氏のインタビュー。
じゃんぼ～る酸性
さんがブースト
コロナウイルスと生きることを学ばなければならないと言って規制を全解除した割に、実際にはウイルス対策を学ぶことを全て拒み、2019年に戻ろうとした結果数千万人単位で長期障害者が発生したのに、明確な治療法はおろか定義すらありません、というのは、いやいや、本当にすごいですな。
しかも、そもそも規制を導入した理由は「未解明なことが多すぎるから」なのに、規制を解除した理由が「経済がもたないから」でマッチしないうえ、それなのにインフレは止まらず景気は全世界で悪化。しかも長期障害がまさに恐れていた未解明なことそのものなのに未だに軌道修正なし。
じゃんぼ～る酸性
さんがブースト
サイコロと同様に、コロナウイルスに感染するたびに長期障害のリスクが上昇するが、実際には感染のたびに閾値未満の症状が積み重なり、何回目かの感染で水面上に浮かんでいる可能性があるという記事。
記事によると
・自然回復は非常に稀
・改善したという患者は比較するベースラインを調整している（犬の散歩の距離を短くして済ませるなど）
・長期障害を負った状態で再感染するとさらに悪化する
じゃんぼ～る酸性
さんがブースト
「岸田首相、NYにて「資産運用特区」の創設を発表」
昨年ワシントンで軍事費GDP２％へ増額（5年に43兆円）を発表した岸田首相が、今度はNYで資産運用特区の創設を宣言しました。
この主な目的な海外の資産運用会社（ゴールマンサックス、ブラックロック、ブラックストーン）に日本への投資を「増やしてもらう」こと。
「英語のみで行政対応が完結できること」が注目されているが、これは本質的な点ではない。
重要なのは、
１）政府系ファンドや年金基金が優先的に新規参入の運用会社へ資金を流すこと、
２）GPIFにさらにハイリスクの投資をさせる
３）企業年金を投資に誘導（強制）する
４）非上場株に特化した「オルタナティヴ」投資、つまりブラックロックなどに便宜を図る事、などなど。
さらに日本の家計預貯金2000兆を投資へと古向けること。
これで賃上げをせずに、家計の所得を上げるとの主張であるから、「正気の沙汰」ではない。
要するに東証株価から日銀は撤退予定。現在3万2千円台の株価維持のために家計預貯金、GPIF、企業年金をつぎこもう、ということだろう。
しかし、これで海外ファンドに売り抜けられたら、日本は本当に「破産国家」。
その場合、IMF管理下のギリシアと同じ道になる。
「
ツイッターが死んだので避難垢です。Ｅマスク、おまえは一生許さない。
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