完全に衝動買いしたドクマーティンが届きました。
カナイフユキさんとのコラボでの今年のプライドデザイン。プライドデザインというのも勿論ありますが、単純に可愛いし洋服にも絶対あわせやすいし履いていたら嬉しくなりそうで。
SMの買収話、すっきりまとまって分かりやすい解説。日本語字幕つけたのでどうぞ~。
SMとHYBEのファン同士のなんやかんやには全く関係なく、所属アーティストの気持ちとか待遇なんかがどうなるのかは分からん。ひたすらマネーゲームの様相に。
いや、少なくともHYBEはKpopの将来を考えてる、のか?
このホストのキム・オジュンという人は韓国で超人気のジャーナリスト?なんだけど、ちょっと極端なんだよねぇ。面白いんだけどね。
今回は大統領の介入の可能性についても話してて、それはまあ話半分で聞いておく。ただ、いまの大統領ならやりかねないのも確かなんだよな。
偏見を助長したくない、ゲイ当事者も配役される、葛藤しつつ制作の体制も考えて役を引き受けた鈴木亮平さんの覚悟。性的マイノリティの当事者ではなく「差別が根強く残る社会の側に問題がある」同性婚の法制化は「尊厳を守ることに繋がる」と言い切ってくれる力強さ。鈴木さんはもちろん、記者の姿勢や言葉も相まって、誠実さが伝わってくる記事。
「かつての浩輔のように、今この瞬間も、人知れず偏見と差別に耐え忍ぶ性的マイノリティーの人たちがいる。鈴木はその事実から目をそらさない。『自分の性の在り方が当然のものだと感じられる作品が増えていくべき』」
https://www.kanaloco.jp/news/culture/bunka/article-968033.html
LGBT理解増進法案に、自民党の"ベテラン議員"は「提出すれば支持基盤の保守層の支持を失う」と本音。党内には「差別」という文言自体なくそうとする主張も。旧統一教会や神社本庁など宗教右派勢力との繋がりがいかに根強いか。これは本当にG7など開催する国の状況じゃない。
安倍派議員は「同性愛を否定しないが、女性からしか子どもが生まれないのも事実。同性婚を認めることで広がりが出てくれば、子どもが生まれない結婚を助長することにもつながりかねない」と。少なくともこの論理なら女性の同性カップルは結婚できないのおかしいとも言えるが、まず、同性婚を法制化しても異性愛者が同性と結婚するようになるわけじゃない。「子どもが生まれない結婚を助長」は酷い論理飛躍。「同性婚で少子化助長」と同レベルで、相関関係はない。
G7で日本だけ法整備がない状況には「欧米と日本とは宗教も文化も違う」というのも典型だが、人権は普遍的。諸外国も宗教右派の影響が根強いがマイノリティの人権を守る法制度を整備してきた。→
https://www.nhk.or.jp/politics/articles/feature/95561.html
「日本のことは、日本の宗教、文化の中で決めていくべきではないか」というのは、差別を許容する理由にはならない。「日本のこと」として、当事者の命や尊厳に向き合い、LGBTQの人権を守る法整備を今すぐ実現すべき。
「日本は縦に脈々と流れる家族の関係性を大事にしていて、それが仏教などにもつながるような構図」と、ここにも宗教的な根強い排除思想。仏教界ではLGBTQの受容の動きが広がっていて、ここはむしろ神社本庁・神道政治連盟などの方では?わざと神道と言わないようにしているのか?と疑問。
いずれにせよ、差別禁止法や同性婚だけでなく、選択的夫婦別姓をはじめ、ジェンダー平等や性的マイノリティの権利保障が一向に進まないのは、やはりこうした宗教右派勢力と自民党保守派の強固な繋がり、根強い家父長制の思想を持つ人たちが権力を握っていることが要因とわかる。
(全然こっちに顔出してなくてすみません…一応お知らせだけ投下しておきます。めちゃくちゃ字が書けて便利〜!)
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わたしそもそもあの記者さんの日本についてのレポートには常々細かく違和感があったのだけれど、今回の記事についてもわりと👇 の近藤銀河さんと似た印象を持ってる。
🐦 RT https://twitter.com/spiralginga/status/1617019586586742784?s=46&t=X3yfGSl_DDJn-isb7mJA-Q
日本は未来だったと言う言葉に、結構強めのオリエンタリズムを感じてしまう。いろいろ大事なことが書いてある記事ではあるけど、日本に向けられるオリエンタリズムへの無批判性と、ナショナリズムの間にはつながりがあると思っているので、ちょっと警戒してしまう。
"戦前、日本の入国管理は、警視庁や各都道府県の特別高等警察(特高)と同様に内務省が所管しており、警察行政の一環として入国管理が行われていた。
1945年の敗戦にともない、占領軍によって内務省は解体された。それにともない特高警察も解体されたものの、おもに大日本帝国内での市民だった朝鮮人や外国籍の者たち、そして共産主義者らを取り締まっていた官僚たちの多くが公職追放を免れたことで、戦後の初期から出入国管理業務に携わる部署の一員として引き続き雇用されることとなった。"
日本の入管はなぜ難民・外国人に冷酷なのか? その「歴史的」理由(五野井 郁夫) https://gendai.media/articles/-/64055?page=2
コロナ陽性になりましてすでに1週間吹っ飛びました。どこにも行ってないのに!常にマスクしてるのに!どこからコロナが!と言うのがいまだに謎ですが、とにかく軽症で済んだ模様。
ただ、疲労感と胸の重さ、後頭部の痺れたような感じが残っていて、元気になった気はするのにまったく仕事ができないと言う… 無理するとlong covidの可能性が高まるらしいので、とにかく全ての仕事を止めておりますすみません。
「国際化」と「米国従属」は根本的に違うことについて
昔から(1980年代から)加藤周一さんや鶴見俊輔さんが、強調していたように、「国際化」することと、米国への従属度を上げることは、まったく違うこと。
しかし、政府と日本のマスメディアの世界では、この二つを意図的に「混同」して来た。
その結果、現在、日本の国際情報は、ほぼワシントン発(米国政府)から見たものしか流れてこない。
欧州の見方さえ、ほとんど入ってきていない。
アジア、アフリカ、中東、ラテンアメリカなど、世界の圧倒多数を占める地域からの情報は尚更だ。
1980年代から「情報化社会」という言葉だけ流行するようになったが、実際はどんどん「情報鎖国」になっている。
英語情報だけとってみても、実は米国政府筋以外のものはいくらでもある。
ところがTVや新聞は、なにがなんでも米政府筋の見方しか流さない。
外務省の中でも、北米課=外務省となり、中国、ロシアなど日本の隣国の大国との関係を調整しようとすうバランスがなくなった。
また韓国に対する態度は論外。
現在、東アジアでの日本の孤立は深刻極まる事態になっている。
米国に従っていれば安心という方針は外交としては「甘すぎ」。
立憲民主党、完全終了のお知らせw
#日曜討論
立憲民主党 泉代表
「日本維新の会と一緒に身を切る改革をやっていきたい。」
https://twitter.com/mmt20191/status/1611889924491608064?s=46&t=my6f1Ewu5Xr2Ps78nHcV5w
お知らせです!
以前、非正規職員として働いていた港区立男女平等参画センターでご縁があり、1月28日に講座を行うことになりました!
港区以外でも、テーマに関心がある方は誰でも参加可能・無料・オンライン講座です!
様々な要素の重なりを重要視するインターセクショナリティ(交差性)の視点から「ハーフ」の歴史(表象やイメージ)や経験について資料を使ってお話しする予定です!
(申し込み期限は定員に達し次第で締切予定とのことです)
どしどしご参加下さい!
申し込みは港区立男女平等参画センターのイベントページこちらから↓
戦争反対。趣味は読書。気象、防災、医療、韓国語に関心があります。
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