「大衆消費に依拠しておきながら、労賃の切り下げだけ考える、日本の経営者が経営者として単にバカなのだと思う。『資本論」くらい読め、である。
（高度成長期、東大経済学部は宇野派のマルクス主義経済学の拠点で、そこで企業経営に携わる会社員たちが教育されたのは、多分偶然ではない）」

というツイートを拝見して、

・当時の宇野派が「高度成長は大衆消費に依拠する」という認識を持っていたといえるのか
・ていうか、日本の経営者はマル経の影響を受けたから労賃をあまり引き上げず労働強化に勤しんだ、という可能性はどうだろう 笑

と思い、

調べずに済む程度のことをいくつかメモ的にツイートしたが、それをここでまとめておく（ツイートは消す）

まず、宇野派がどのように考えていたのかは措くとして、
じっさい日本の高度成長の主要な原動力は、少し違うものだったのでは。むしろ、輸出、それを可能にする低賃金、といったあたりか。むろん、成長の結果として賃金は上昇し、大衆消費が実現することになったとは思う。

同時期、すなわち50-60s、アメリカはいわゆるフォーディズムで、ここでは賃金上昇→需要増の循環が成り立っていたとされる。当時の日本はこのアメリカという巨大市場にガンガン輸出。そういう組み合わせだった。（この状況から言っても、往年の宇野派にレギュラシオン派みたいな認識があったとは考えにくい）

＊戦後アメリカの資本主義を「フォーディズム」と規定したのがレギュラシオン学派。レギュラシオン派は、大まかに言えば、マルクス派、ポスト・ケインズ派、制度派などのミックス。

そういえば先日亡くなった伊藤誠は宇野派だが、日本でレギュラシオン派を早い時期に紹介した人物。もちろん、日本におけるレギュラシオン派は宇野派とは別の流れ。賃金所得増→成長という発想は有効需要の概念にかかわるのでわりとケインズ的ですが、昔のマル経はどっちかといえばケインズを敵視しがちだった。
（カレツキがまさにそうであるように、資本論からケインズ的な含意を引き出すことは可能なのですが。）