浅草と下北でブックフェスやってて、移民難民フェスもやってて、予想通りの閑古鳥だったのだけど、文フリや神保町ブックフェスのときもそうで、結局「作り手」にならないと生き残れない世界になっているのが苦しい。文フリはZINE程度のものでも出れるけど、出版社にならないと出れないものに関しては近郊の本屋は完全に割を食うだけになるので、このへんも業界内の上下関係が露骨に出ていて嫌になる。出版社は値下げ販売もできるしね。本屋が大事だなんだと言うなら、本屋が割を食わない仕組みを作りなさいよとずっと思ってる。
だから本屋lighthouseでは出版部機能の充実を図っているのだけど、それができない本屋のほうが多いし、作り手になれないことを能力不足として責めるのは間違っているので、やはり「仕入れた本を売る」だけの利益でやっていける環境を構築しないといけない(もちろんその手段のなかには政治もある)。
たまにうちでやってる店前ミニブックフェスみたいなのは出店料も販売手数料も取っていない。出れて3ブースかつ幕張の立地では売上もたかが知れていて、そんなの取ってたら出店者の利益がなくなるから。そして出店ブース目当てで来た人がlighthouse店内の本も買うことが多いから、それで十分プラスアルファの利益となる。パイが縮小し続けている業界なのだから、少ないパイをいかにして分け合うかという方向でも生き残りの方法を考える必要があるはずなのに、なぜか「独り勝ち」する方法だけがもてはやされ、どんどんプレーヤーを減らし、つまりパイを減らしていく方向に突き進んでいる気がする。
だから大きめのブックフェスが盛り上がっていることを証拠に「出版業界にはまだ希望がある！」みたいな空気になることに対して、常に疑いの目を向けている。盛り上がっているのは「そこ(=フェス会場)にいることを許された者」のみで、そうではない者は割を食っているだけだから。もちろんフェス会場内にも序列はあり、大きな利益をあげているところもあれば赤字になっているところもある。それらをすべて「自己責任=能力不足」で切り捨てても大丈夫だった時期はもう過ぎている。この業界(あるいは社会全体)にはそんな体力がないのだから。
ブックフェス出店常連組は「みんなでやってる」つもりになってると思うけど、実際には数十社のみの世界だし、そのなかでも数社くらいしか利益は出せていなかったりする。本屋はそこにはいないし、当然ながら取次もいない。出版社からしたら直販の機会がないとやっていけないのかもしれないが(そしてそれは正しいが)、仮に自分が10の利益を出せるときでもそれを7にして3は他者に渡す、くらいの相互扶助をやっていかないと、この業界には先がないと思っている。その損した分の3はいつか誰かがまわしてくれる、それを信じられる、そういう世界を作らないといけない。
これはそのまま「東京(都市部)」と「地方」の話にもスライドする。利益を出せるフェスができるのは東京や、そのほか地域でも都市部に限る。余程の「特性」がなければ、地方的なところではブックフェスは成り立たない。
無書店地域がこんなにも！と嘆くのならばそういう地域で毎年でも毎月でもとにかく定期的にブックフェスを開いてみればいい。それで種が蒔かれれば、本屋もやりやすくなるはずだから。
出版社には値下げ販売の権利があるのに本屋にはない。しかも買い切りで仕入れていてもできない(から返品できないデッドストックが増えていく)。私はアナキストだし独立系書店的なあり方だから古本屋に売ったりしちゃうけど、大手取次と契約している一般的な本屋はそれもできない(こっそりやってるところはあるだろうけど)。
値下げも値上げもできず出版社の決めた定価でしか販売できないのは、価格調整という販売スキルのひとつを封じられているのと同じで、にもかかわらず「本屋の売り方に工夫がない」みたいなことを言われたりするのは納得がいかない。
出版社がブックフェスで売ってる値下げ本、ほとんどが製本時にできたB本とか本屋から返品されて汚れのあるもので、それでもいい読者がよろこんで買ってるわけだけど、それを本屋がやってはいけないことの理不尽さ。お客さんの不注意で汚れた本でさえも買い切りだと返品不可だったりするのだから、まさに「なにもできない」物質であり負債として店頭に残ることになる。
さらに、実質的には大資本本屋はポイント還元によって値引き販売が可能になっていて、再販制はすでに形骸化している。一方で、独立系書店が選挙割とかやると再販制的にどうなんだ？みたいな批判がSNSで散見されたりする。選挙割はただただ本屋が身銭を切ってるようなものなのに。
(一度思い切って10%オフにしたところ、うちに入荷するときの掛け率が90%の本をクレジットで購入になり、割引&手数料で赤字になる事態が生じたこともある)
つまり、大資本はすでに「大量仕入れで掛率低めにしてもらう+ポイント還元で実質値引き」を実現していて、小資本は「小ロット仕入れや問屋複数経由のため掛率高め+各種値引き不可(値引きしたら赤字)」、という理不尽な状況は生まれていて、再販制の目的は果たせていないと言える。
電子書籍の半額セールとかも出版社はできちゃうし、いわゆる「街の本屋」とやらに勝ち目はない。にもかかわらず「街の本屋が大事」とか言われるので、呆れるほかない。
ポイント還元や電子半額を選ぶ自由が読者には当然あり、それを責めるつもりは一切ない。つまるところ、問題は仕組み=環境を整えられていない業界側にあるので。でも「街の本屋が〜」勢は紙の本じゃなきゃとか電子なんてとか言うでしょ？それがほんとうに腹立たしい。こんな苦しい社会状況で、安く買えるところを選ぶのは当然でしょうよ。
だからこそ、出版社・取次・本屋が「少しずつ身銭を切って、3者が利益を分け合える(ことによって読者が最も利益を得る)」ようなことを意識しないといけないのに、どこかひとつが独り勝ちする／どこかひとつを切り捨てるようなことばかりしているように思える。
結局のところ出版業界も日本社会の一部なので、日本社会のだめなところはそのまま業界のだめなところでもある。だから政治のことを考えようと常々言っているが、そうしているうちに業界内からは面倒な奴扱いになってしまった。
再販制の存在理由は「小さい本屋を守るため(自由価格にすると大量仕入れができる大資本本屋がディスカウント作戦にでれてしまうから)」ってことらしいのだけど、もうその前提となる「出版業界」が崩れていて、大資本(Amazonとか)と小資本(独立系とか地方の本屋)がいる「出版業界」はもはや別の生態系とも言えるので、再販制を維持することで当初の目的が果たせているか、という疑問がある。