速水 融「はじめに」9-14頁

「『都市墓場説』は、近代技術が都市生活に導入される以前、都市の死亡率が出生率を上回り、農村部から人口流入を必要としたことを説いた考え方であり（Wrigley, 1969）、日本では、編者［速水］自身が『都市蟻地獄説』…と名づけたものと同様である。これに対して、都市では、人口の流動性が高く、独身率が高く、他方、都市の富裕層では、出生率は高かったとする批判が、A. シャーリン（Allan Sharlin）によって唱えられ、国内では斎藤修が江戸と大坂の都市居住者について考察し、同様の結論を導いている」11頁

Saito, Osamu. (1996) “Historical Demography: Achievements and Prospects,” Population Studies 50.
=中里英樹訳「歴史人口学の展開」53-79頁

「唯一、18世紀後半の早い時期に婚姻出生力が低下し始めたフランスだけが例外である…言いかえれば、工業化以前のイングランドの人口は、そしておそらく他の多くのヨーロッパ諸国の人口も、『自然出生力』の人口だったのである」57頁

「人口理論の分野における戦後の２つの発展…１つは『自動制御的（homeostatic）』人口学的様式（demographic regime）という概念が広く受け入れられたことである。マルサスは、人口がそれ自体自己制御的な社会システムであるということを認識した最初の社会科学者として位置づけられてよいだろう。しかし、このような見方がはっきりと概念化されたのは、第二次世帯大戦後になってからである…第２の発展は、マルサス・モデルの再定式化である。現在では、マルサス主義の経済人口学が２つの派に分かれているということが広く認められている。第１のものは、労働市場と結びついたメカニズムである予防的制限（preventive check）——第２版以降の『人口論』で修正された定式化において強調されるようになった——よりも生存手段依存メカニズムである積極的制限（positive check）に焦点を置く初版の『人口論』から直接派生している。積極的制限を用いたモデルは、非現実的なシナリオというわけではないものの、ケース・スタディの示すところによれば、その適用可能性はかつて考えられていたものと比べてはるかに限られている」58-9頁

「人口転換の古典理論は、前近代的状況と近代的状況の間に明確な境界が存在するという仮定に基づいており、それゆえ人口転換を近代化理論一般に結びつけた。初期の研究では、前近代社会においては出生と死亡のレベルがどちらも高く、自然出生力は地域的にも時代的にもほとんど差がないということが、当然のこととして仮定されていた。そして、こうした安定期から抜け出す主要因としての役割が工業化と近代化によって担われていたことが強調されたのである。
　ところが、ヨーロッパ出生力プロジェクトの総括篇は、子どもの供給が転換以前のそれぞれの社会の間で大きく異なっていたということを教えてくれる」62頁

「婚姻出生力の近接要因に関する分析および家族復元研究はいずれも、近代と前近代という２つの人口学的様式が意図的な出生制限の開始によって明確に区切ることができるという慣習的な知識に対して、疑問を投げかけているように思われるのである」64頁

「健康転換（もしくは疫学上の転換）に関して…
　マッキオン［Thomas McKeown］のテーゼに対して出されたその後の研究や批判は、長い間その人口の生活水準の指標とされてきた乳児死亡率が必ずしも産業化の過程で低下しなかったという事実に注目を促した。…乳児死亡率低下の遅れと開始の両方を説明する要因に関しては、近年では公衆衛生指標および都市化のマイナス効果が注目されている」65頁

「出生順位に基づく出生制限を行う近代と自然出生力の前近代、というような二分法では容易に分類できない行動上の特徴を持つさまざまな人口を扱うことのできる、いっそう洗練された手法を開発しなければならない。…婚姻出生力を３つの構成要素——妊孕（妊娠）可能出生力（fecund fertility: 不妊になる以前の女性）、開始期妊孕可能比率（entry fecundity ratio: 結婚時点で認識可能であった女性の割合）、継続妊孕可能比率（subsequent fecundity ratio: １人以上の出産経験がありかつ妊娠可能である女性の割合）——に分解するというケンブリッジ・グループの斬新な方法は、家族復元を行う者の道具の１つとして位置づけられるようになるであろう。この方法は、とりわけ北西ヨーロッパのような人口、すなわち結婚が比較的遅くに起こり、第１次妊胎不能や第２次妊胎不能という従来の指標が必ずしも適切でない人口に適している」67頁

Coale, Ansley J. (1986) “The Decline of Fertility in Europe since the Eighteenth Century as a Chapter in Human Demographic History,” in Ansley J. Coale and Susan Cotts Watkins (eds.), The Decline of Fertility in Europe, Princeton University Press.
=小島 宏訳「18世紀以降の出生率低下」、83-120頁

「控えめな出生力の利点は生物学者には知られている。…進化論者は動物の対照的なカテゴリーにとって最適な２つの逆の戦略を仮定する。…２つの戦略はr戦略…とK戦略…として知られている…安定した生息地において、体が大きく、成熟が遅い生物にとって有利であるような、遺伝的に制御された生殖戦略は、遺伝的に制御されない人間社会の生殖戦略と相似である。いずれの場合においても、超高率の生殖よりもむしろ控えめな率の生殖の方が有利である。控えめな生殖は、体が大きな哺乳類や鳥類においては遺伝的にプログラムされたさまざまな出生力の規制によって達成されるが、人類においてはさまざまな社会的な習慣や慣行によって達成される」90-1頁

「アンリ［Louis Henry］は出生順位に基づく制限をコントロールされた出生力（controlled fertility）、出生順位に基づかない行動のみにより影響を受ける出生力を自然出生力（natural fertility）と呼ぶことを提案した」92-3頁

「ヨーロッパにおいてほぼ普遍的であった出生力低下は、(a)晩婚・生涯独身と出生順位に基づかない婚姻出生力の制限によって超高水準になることを妨げられた控えめな出生力から、(b)主として出生順位に基づく避妊・中絶の実行によってもたらされた低出生力への変化であった」94頁

「『人口と社会構造の歴史のためのケンブリッジ・グループ』による16世紀半ばから19世紀半ばまでのイングランド人口の再構成は、イングランド人口の増加率を抑制する上で有配偶率の変動がどれほど重要であったかを示している…再構成された教区簿冊に基づく証拠は婚姻出生力が実質的に一定だったことを示している。出生力変動の主要な要因、従って自然増加率変動の主要な要因は結婚年齢の変動と生涯未婚者割合の変動であった。ヨーロッパにおける近代的出生力低下に関するプリンストン大学の研究で用いられた出生力指標に関して言えば、1550年から1870年までの間におけるイングランドの出生力の大きな変動は、ほぼ全部がIm（有配偶率の指標）の変動によるものであり、Ig（婚姻出生力の指標）は実質的に不変であった」104頁

「リー（Richard Lee）によれば、クング族における出生間隔は一般的な食物採集慣習と関係するような、保育形態と関係している。
　『女性の仕事——すなわち野生植物性食物の採集——は、クング族の野営地で消費される食物の大半をもたらす。…
　…狩猟採集民族にとって長い出生間隔の利点は明らかである。母親は長期にわたってすべての注意を１人の子どもの育児に集中することができるし、母親が次の子どもの育児に着手する時に子どもが大きいほど、その子どもの生存の可能性が高まる。』（Lee, 1980）」106-7頁
↑ ”Lactation, Ovulation, Infanticide and Woma’s Work,” in Cohen, Nealpase and Klein (eds.), Biosocial Mechanisms of Population Regulation, Yale University Press.

111頁

113頁

「1930年から1960年の間に、1930年の安定人口増加率が負であった国々、実際は北西ヨーロッパのすべての国々においてTFRは上昇した。この上昇の主因は結婚年齢の大幅な低下——長期的に確立された晩婚と結婚忌避の西欧的パターンの部分的な放棄——であった。南欧と東欧ではTFRの上昇は1930年から1960年まで続き、その後の時期において点がはるかに密集することになった」114頁

「近年の出生力水準はおそらく、それぞれが希望する出生力をもとうと努力して全般的に成功を収めているような、個別の夫婦による行為の集計的な結果をかなり厳密に反映したものである。実際、1960年から1980年にかけての低下の一部は、望まない出生の忌避が着実に成功した結果である」118頁

Livi-Bacci, Massimo. (1986) “Social Group Forerunners of Fertility Control in Europe,”in Ansley J. Coale and Susan Cotts Watkins (eds.), The Decline of Fertility in Europe, Princeton University Press.
=速水 融訳「出生制限グループの先駆」、121-41頁

「特権的集団——支配階級家族、貴族、ブルジョワ——は、性格において異質的だが、確かに出生率低下の先駆者であった。これらすべての集団で、18世紀には子ども数制限の証拠があり、17世紀にもあったいくつかの事例もある。これらの集団の出生率低下は、その時代の西ヨーロッパにおける結婚のパターン、および死亡率低下との脈絡において生じた。我々が最も知る先駆者は、フランス人、イタリア人、フランダース人、英国人だが、他の国々の上層階級も、該当する資料が存在すれば、容易に付け加えることが出来る、と考える」129頁

「イタリアのケースの分析は、以下の結論に到達する。
　①18世紀末期のユダヤ教徒の出生率は、ほとんど至る所で適度な水準にあり、おそらく婚姻パターンの変化に帰することができるが、低下はすでに起こっていた。
　②ユダヤ教徒の出生率は、同じ都市に住んでいるカトリック教徒のそれより一般にかなり低かった。
　③粗出生率の適度な水準（1,000人につき約25人）と他の獲得可能な適切な指標の水準は、深く根をおろした出生制限の存在を確信させてくれる。それゆえ、イタリアにおいては、ユダヤ教徒の出生率低下は、少くとも１世紀間イタリア人口のそれに先行していた」133頁

「情報が比較的豊富な19世紀後半には、ユダヤ教徒の出生率は、非ユダヤ教徒のそれより、どこでもかなり低かった…
　解放前の西欧のユダヤ教徒コミュニティの結婚率パターンは、我々が知る限り、非ユダヤ教徒のそれとはかなり異なるものであった。このユダヤ教徒の婚姻パターンの統一性は、伝統的な、早婚と皆婚からの重大な変化によるものである、と論ずる者は多い。…
　…至るところで、ユダヤ教徒の死亡率は、キリスト教人口のそれより低かった」135頁

「拡大的意味において、この論文において観察した上層階級や、多くのユダヤ教徒のコミュニティは、間違いなく出生制限を行った先駆者であった。一般人口の間に、それが拡がった時期からみて、そのタイム・スパンは、ある場合には何十年間、ある場合には何世紀間かに亘った。上層階級と有名人社会階級[?]において、低下は17世紀の終わりに起こっていたことは明白である。ユダヤ教徒では、決定的証拠は少ないが、あるイタリアのコミュニティでは、低下は18世紀初頭に起こった。フランスでさえ、低下は革命の時期には一般的になっていたが、高位の上層階級やルーアンの有名市民の間では、少なくとも１世紀前には起こっていた」139頁

van de Walle, Francine. (1986) “Infant Mortality and the European Demographic Transition,” in Ansley J. Coale and Susan Cotts Watkins (eds.), The Decline of Fertility in Europe, Princeton University Press.
=黒須里美訳「人口転換と乳児死亡率」、143-80頁

「乳幼児死亡率を下げるということにどんな利点があるのだろうか。それ自体が、我々に子どもをもうけることに対する最大の抑制を課すということに。我々が衛生環境の整う以前よりも子どもを産まなくなったのは確かだが、それは同時に、結婚における性生活に困難な状況まで作り出してしまった。
フロイト『文明と不満』」144頁

「一般的に、夫が妻よりも５歳ほど年上であるとすると、乳児死亡率の急激な減少は女性コーホート規模を大きくする。婚姻マーケットにおける女性の余剰は、女性をして未婚のまま残るか、自分の年齢により近い男性を選ぶという選択肢に直面させる。それによって、男性の結婚年齢が低下するだろう。これは現代の発展途上国における重要な現象である」180頁

Sharlin, Allan. (1986) “Urban-Rural Differences in Fertility in Europe during the Demographic Transition,”in Ansley J. Coale and Susan Cotts Watkins (eds.), The Decline of Fertility in Europe, Princeton University Press.
=高橋美由紀訳「人口転換期の都市・農村間の出生力の差異」、181-214頁

「都市化と人口転換とのタイミングの同時性についてのおおざっぱな説明は、フランスとイングランドについてはあてはまらない。フランスでは近代的な都市が出現するずっと以前の18世紀末期に、人口転換が始まった。これに対し、イングランドにおける出生率の低下は、バーミンガムやマンチェスターなどのような都市が、すすで汚れた工業セクターになった数十年後にやっと始まった。出生率の低下のタイミングがより精確に、Ig（婚姻出生率の指標）の10%の低下として観測されるようになったが、出生転換が始まったとき、ヨーロッパ各国の都市域に居住する人口の比率は多様であった。フィンランド、ハンガリー、ブルガリア、フランス、そしてスウェーデンでは、出生転換が始まったとき80%以上の人口がまだ農村に住んでいた。一方、オランダ、スコットランドそしてイングランドとウェールズではIgが10%下がったとき、依然として農村に居住していた人口は30%にも満たなかった…
　それゆえ、かつて考えられていたほど、因果関係は直接的でも単純でもない。しかし、『都市と農村の〔出生率の〕差異』と『人口転換』との間に関係があるという考えを却下することはできない」183頁

「以下の２つの一般化は非常に有効である。第１に、都市と農村の差異が明白なときは、出生率の低下は常に都市域で最初に始まる。第２に、人口転換の期間に都市の出生率が最初の局面でより急速に低下するので、都市と農村の差異は大きくなる。個々のヨーロッパの国々からのデータの調査は、これらの一般化を裏付ける」191頁

Henry, Louis. (1961) “Some Data on Natural Fertility,” Eugenics Quarterly 8(2), pp.81-91.

Eugenicsの雑誌!

「<年齢別婚姻出生率>
　出生制限が広く行われている集団では、その出生率は結婚年齢別あるいは結婚年齢階層別に計算された場合に限り、真に興味のあるものとなる。したがって、調査時の子ども数と結婚持続年数（あるいは結婚年齢と調査時の年齢差）が、この問題に重要な意味を持つようになる。しかし、出産制限が存在しないか、あるいはほとんど行われていない状況では、問題は違ってくる。台湾、インド、そして結婚年齢を推察することができる伝統的農村社会の特徴を持つ多くの人口集団では、同じ年齢の女子グループを調査した結果、出生率と結婚年齢は概して関係がないということが立証されている」220頁

「妊孕可能な夫婦の出生率は、始点か終点、あるいは両方が含まれる年齢階層の出産間隔の平均値の逆数にほぼ等しく、妊孕可能な夫婦の出生率の低下は、女子の加齢とともに、出産間隔が広くなったことを意味する。…
　同じ現象は、もっと変化の大きい形でひとつの家庭内でも観察できる。すなわち、最初のうちは、子どもの出産間隔は徐々にしか広がらないが、最後から２番目の子どもについては間隔が非常に広くなり、最後の子どもについてはさらに広くなる」227頁

Wrigley, E. A. and R. S. Schofield. (1983) “English Population History from Family Reconstruction,” Population Studies 37(2), pp.157-84.
=斎藤 修訳「家族復元法によるイングランド人口史」、235-76頁

「17、18世紀イングランド人口史の全般的な諸特徴…おそらくイングランドの最も顕著な特徴は、長期にわたる高い人口成長率である。たとえば、フランス、オランダ、スペイン、イタリア、ドイツの人口は、1550年から1820年の間に50%から80%増加したようだが、イングランドの人口は280%増加した。オランダの16世紀末から17世紀初めのように、他国でもイングランドと同じような速度で短期間に成長した場合があったが、イングランドはきわめて幸いなことにドイツの三十年戦争のような災害を免れることができ、他国に比べるとその成長率は著しく対照的である。
　イングランドの成長率は、婚姻出生率が高かったがゆえにもたらされたものではない。有配偶出生率は、フランスやドイツよりも低かった。結婚性向も、18世紀にはかなり上昇したものの、全ての時期で高かったわけではない。イングランドは、むしろ『低圧な』人口体系を享受しており、出生力も死亡も伝統的な社会の一般的水準よりも低かったし、同時代の西欧の基準からしても高くはなかった。しかしながら、『低圧な』体系が超長期の高人口成長率の障害物を意味するわけではない」269-70頁→

（承前）「当時の人口成長率は、少なからず変動するものであり、死亡率や婚姻出生率の変動よりも結婚性向の変化によって受ける影響の方が大きかった…一見すると、結婚性向によって大きく支配される『低圧な』体系が人口成長率を抑制するのではなく加速するというのは逆説的に聞こえるかもしれない。しかし、そういった体系の中で生活水準にかかる人口の圧力が相対的に軽微な場合には、これによって経済成長が促され、結果として長期にわたる顕著な人口増加が可能となった、というのがおそらく事実であろう」270頁

Wilson, Chris. (1991) “Marital Fertility in Pre-industrial England: New Insights from the Cambridge Group Family Reconstruction Project,” paper presented at the Conference on Demographic Change in Economic Development, held at the Institute of Economic Research, Hitotsubashi University.
=友部謙一訳「前工業化期イングランドの婚姻出生力」、277-300頁

「第１に、イングランドの婚姻出生力は教区簿冊がカヴァーしている数世紀にわたり、ほとんど変化していない。
　第２に、イングランドでは婚姻出生力の地域差がほとんどない。これは他のヨーロッパ諸国と異なる点で、そこでは多くの場合、明瞭な地域差を示している。
　第３に、婚姻出生力は概して『自然』出生力であった。つまり、年齢別出生力曲線に意図的な出生制限の累積が見いだせないのである。
　工業化以前のイングランドの婚姻出生力にかんするこれらの３つの特徴——安定性・地域的同質性・出生制限の欠如」284頁

「人口学者は第１次妊胎不能（primary sterility）——生涯子どもを産むことができない——と第２次妊胎不能（secondary sterility）——出産後に生じる——を区別している、あるいはつぎのように考えてもよいだろう。第１次妊胎不能は全体として年齢だけに応じて変化する現象であり、第２次妊胎不能は産んだ子どもの数から影響される。概していえば、婚姻出生力の生齢[ﾏﾏ]階層別パターンを決定するうえでより重要になるのは、第１次妊胎不能の方である。この比率は子無しの有配偶女子の割合を観察することにより簡単に計測できる」290頁