「リー（Richard Lee）によれば、クング族における出生間隔は一般的な食物採集慣習と関係するような、保育形態と関係している。
　『女性の仕事——すなわち野生植物性食物の採集——は、クング族の野営地で消費される食物の大半をもたらす。…
　…狩猟採集民族にとって長い出生間隔の利点は明らかである。母親は長期にわたってすべての注意を１人の子どもの育児に集中することができるし、母親が次の子どもの育児に着手する時に子どもが大きいほど、その子どもの生存の可能性が高まる。』（Lee, 1980）」106-7頁
↑ ”Lactation, Ovulation, Infanticide and Woma’s Work,” in Cohen, Nealpase and Klein (eds.), Biosocial Mechanisms of Population Regulation, Yale University Press.

111頁

113頁

「1930年から1960年の間に、1930年の安定人口増加率が負であった国々、実際は北西ヨーロッパのすべての国々においてTFRは上昇した。この上昇の主因は結婚年齢の大幅な低下——長期的に確立された晩婚と結婚忌避の西欧的パターンの部分的な放棄——であった。南欧と東欧ではTFRの上昇は1930年から1960年まで続き、その後の時期において点がはるかに密集することになった」114頁

「近年の出生力水準はおそらく、それぞれが希望する出生力をもとうと努力して全般的に成功を収めているような、個別の夫婦による行為の集計的な結果をかなり厳密に反映したものである。実際、1960年から1980年にかけての低下の一部は、望まない出生の忌避が着実に成功した結果である」118頁

Livi-Bacci, Massimo. (1986) “Social Group Forerunners of Fertility Control in Europe,”in Ansley J. Coale and Susan Cotts Watkins (eds.), The Decline of Fertility in Europe, Princeton University Press.
=速水 融訳「出生制限グループの先駆」、121-41頁

「特権的集団——支配階級家族、貴族、ブルジョワ——は、性格において異質的だが、確かに出生率低下の先駆者であった。これらすべての集団で、18世紀には子ども数制限の証拠があり、17世紀にもあったいくつかの事例もある。これらの集団の出生率低下は、その時代の西ヨーロッパにおける結婚のパターン、および死亡率低下との脈絡において生じた。我々が最も知る先駆者は、フランス人、イタリア人、フランダース人、英国人だが、他の国々の上層階級も、該当する資料が存在すれば、容易に付け加えることが出来る、と考える」129頁

「イタリアのケースの分析は、以下の結論に到達する。
　①18世紀末期のユダヤ教徒の出生率は、ほとんど至る所で適度な水準にあり、おそらく婚姻パターンの変化に帰することができるが、低下はすでに起こっていた。
　②ユダヤ教徒の出生率は、同じ都市に住んでいるカトリック教徒のそれより一般にかなり低かった。
　③粗出生率の適度な水準（1,000人につき約25人）と他の獲得可能な適切な指標の水準は、深く根をおろした出生制限の存在を確信させてくれる。それゆえ、イタリアにおいては、ユダヤ教徒の出生率低下は、少くとも１世紀間イタリア人口のそれに先行していた」133頁

「情報が比較的豊富な19世紀後半には、ユダヤ教徒の出生率は、非ユダヤ教徒のそれより、どこでもかなり低かった…
　解放前の西欧のユダヤ教徒コミュニティの結婚率パターンは、我々が知る限り、非ユダヤ教徒のそれとはかなり異なるものであった。このユダヤ教徒の婚姻パターンの統一性は、伝統的な、早婚と皆婚からの重大な変化によるものである、と論ずる者は多い。…
　…至るところで、ユダヤ教徒の死亡率は、キリスト教人口のそれより低かった」135頁

「拡大的意味において、この論文において観察した上層階級や、多くのユダヤ教徒のコミュニティは、間違いなく出生制限を行った先駆者であった。一般人口の間に、それが拡がった時期からみて、そのタイム・スパンは、ある場合には何十年間、ある場合には何世紀間かに亘った。上層階級と有名人社会階級[?]において、低下は17世紀の終わりに起こっていたことは明白である。ユダヤ教徒では、決定的証拠は少ないが、あるイタリアのコミュニティでは、低下は18世紀初頭に起こった。フランスでさえ、低下は革命の時期には一般的になっていたが、高位の上層階級やルーアンの有名市民の間では、少なくとも１世紀前には起こっていた」139頁

van de Walle, Francine. (1986) “Infant Mortality and the European Demographic Transition,” in Ansley J. Coale and Susan Cotts Watkins (eds.), The Decline of Fertility in Europe, Princeton University Press.
=黒須里美訳「人口転換と乳児死亡率」、143-80頁

「乳幼児死亡率を下げるということにどんな利点があるのだろうか。それ自体が、我々に子どもをもうけることに対する最大の抑制を課すということに。我々が衛生環境の整う以前よりも子どもを産まなくなったのは確かだが、それは同時に、結婚における性生活に困難な状況まで作り出してしまった。
フロイト『文明と不満』」144頁

「母乳哺育が社会的慣習として拒絶されていた前近代的人口もあった。たとえば、19世紀後半のバイエルンでは、母乳哺育が避けられ、高死亡率と高出生率が共存していた」147頁

「一般的に、夫が妻よりも５歳ほど年上であるとすると、乳児死亡率の急激な減少は女性コーホート規模を大きくする。婚姻マーケットにおける女性の余剰は、女性をして未婚のまま残るか、自分の年齢により近い男性を選ぶという選択肢に直面させる。それによって、男性の結婚年齢が低下するだろう。これは現代の発展途上国における重要な現象である」180頁

Sharlin, Allan. (1986) “Urban-Rural Differences in Fertility in Europe during the Demographic Transition,”in Ansley J. Coale and Susan Cotts Watkins (eds.), The Decline of Fertility in Europe, Princeton University Press.
=高橋美由紀訳「人口転換期の都市・農村間の出生力の差異」、181-214頁

「都市化と人口転換とのタイミングの同時性についてのおおざっぱな説明は、フランスとイングランドについてはあてはまらない。フランスでは近代的な都市が出現するずっと以前の18世紀末期に、人口転換が始まった。これに対し、イングランドにおける出生率の低下は、バーミンガムやマンチェスターなどのような都市が、すすで汚れた工業セクターになった数十年後にやっと始まった。出生率の低下のタイミングがより精確に、Ig（婚姻出生率の指標）の10%の低下として観測されるようになったが、出生転換が始まったとき、ヨーロッパ各国の都市域に居住する人口の比率は多様であった。フィンランド、ハンガリー、ブルガリア、フランス、そしてスウェーデンでは、出生転換が始まったとき80%以上の人口がまだ農村に住んでいた。一方、オランダ、スコットランドそしてイングランドとウェールズではIgが10%下がったとき、依然として農村に居住していた人口は30%にも満たなかった…
　それゆえ、かつて考えられていたほど、因果関係は直接的でも単純でもない。しかし、『都市と農村の〔出生率の〕差異』と『人口転換』との間に関係があるという考えを却下することはできない」183頁

「以下の２つの一般化は非常に有効である。第１に、都市と農村の差異が明白なときは、出生率の低下は常に都市域で最初に始まる。第２に、人口転換の期間に都市の出生率が最初の局面でより急速に低下するので、都市と農村の差異は大きくなる。個々のヨーロッパの国々からのデータの調査は、これらの一般化を裏付ける」191頁

Henry, Louis. (1961) “Some Data on Natural Fertility,” Eugenics Quarterly 8(2), pp.81-91.

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「<年齢別婚姻出生率>
　出生制限が広く行われている集団では、その出生率は結婚年齢別あるいは結婚年齢階層別に計算された場合に限り、真に興味のあるものとなる。したがって、調査時の子ども数と結婚持続年数（あるいは結婚年齢と調査時の年齢差）が、この問題に重要な意味を持つようになる。しかし、出産制限が存在しないか、あるいはほとんど行われていない状況では、問題は違ってくる。台湾、インド、そして結婚年齢を推察することができる伝統的農村社会の特徴を持つ多くの人口集団では、同じ年齢の女子グループを調査した結果、出生率と結婚年齢は概して関係がないということが立証されている」220頁

=木下太志訳「自然出生力とは何か」、217-34頁