南彰さんの「絶望からの新聞論」（地平社）が話題沸騰中だが、大新聞の「黄昏」は唯物論的にも、もう「point of no return」を超えたようである。

　かつて、読売新聞はついに600万部を切った。さらに実際は販売店が3割「被っている」ので実売は420万部とされる。

　朝日は300万を切ったあたり、実売は200万部くらいだろう。

　この販売部数の激減は、広告主からの圧力にますます「弱く」なる現象として現れる。

　元来、日本の新聞・TVは大スポンサーである大企業の批判はできなかったが、現在製薬業界と政治の関係も紙面では報道できなくなっている。小林製薬のように、業界下位で「現行犯」的なものは別だが。

　勿論、経済安保、原発再稼働案件などはもはや「国策」として上からの言論統制。

　政界システムとともに大新聞の崩壊もカウント・ダウンに入ったようだが、この結果は未知数。

　というのもTVは視聴率が低下しているとは言え、政治的理由からとりあえず温存するからだ。ここに広告屋・CONサル、芸能界が噛む。

　現在下位半分は政治に無関心だが、「勝ち組」のつもりだった中の上が「21世紀のファシズム」に動員される可能性はある。

　「地平」は先手を打ってオルタナティヴ・メディアとして創刊された。