アメリカは公的保険ではなく、私的保険会社によって保険制度が成り立っている。ベトナム戦争後のアルコール・薬物依存症の増加によって、私的保険会社の多くがそれらを保険の対象に加えた。ひいては「儲かる」ことに繋がり、医療の外部においても安価に依存症の援助・ケアができる道を開いた。医師の判断ではなく、私的保険会社が依存症の本人や家族を保険適用の対象とすることで、援助の対象となった。
ということを信田さよ子が書いており、開業心理相談機関が自費並みの日本とはかなり制度が違うなと思った。日本でも医者以外の例えば臨床心理士よるカウンセリングもなくはないが、臨床心理士が常駐している病院/クリニックは稀で、家族療法など論外、というのが一般的だと思う。
公的保険を保ちつつ、カウンセリングや家族療法にも保険がきく。それが一番望ましいのだけれどね……。本当は不要、あるいはもっと少量でシンプルな薬剤処方で良いものを、ガバっと薬を押し付けて終わり、ということが多すぎる……。