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Threadsを久々に覗いたら興味深い投稿を見かけたのでシェア。欧州ではネット上でアンチ環境保護やアンチ再生可能エネルギーをあまり見かけないらしく、その理由というのが恐らく、欧州ではTwitterは全然流行っていないからではないかという。アメリカでは4chanなどの右派コミュニティや右派メディアが担っている「役割」を日本ではTwitterが担っていると。これだけでも日本のTwitterが如何にtoxicかが分かる。
threads.net/@yoh.yasuda/post/C

再エネ自体は「開発」なので、欧州各国でも当たり前のように反対運動はありますが、一般に風車建設など「絶対反対」というのは世論の10%程度と言われています。

米国や日本は単純に欧州との比較で言うなら、SNS云々よりもまずは国全体としての再エネ普及率の低さが原因でしょう。そもそも再エネが生活に根付いていれば、余程でない限りは反対のしようがありません。

あと、日本の場合は火力も原発も燃料のほぼ全量が輸入なので、それらの掘削から輸送や貯蔵、精製の過程での自然破壊や環境汚染の実態が生活者や有権者には見えずに知る機会もほとんど無く、報道や政治が乖離して、それが今日の気候危機の無関心として表れているのかもしれません。

「陰謀文化」とは別の文脈や角度から探る方が手っ取り早いでしょう。

風力発電に関するデマは日本では報道が否定せずに、むしろ利用して扇動する側なので、なくなるはずがありません。

具体的には、新聞やTVが風車騒音による健康被害を訴える住民の声を取り上げるなら、環境省による「直接的影響は見られない」という見解も合わせて伝えるべきなのですが、伝えようとはしません。

また、風力発電の専門家は研究対象の違いや限界、本人の得手不得手など、必ずしもすべての問題に精通しているわけでもコミュニケーションが円滑なわけでもありません。

なので、前向きな話題の広がりようがないのです。

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