サムネ、煽ってるけど。
"Are we too stupid to save the climate?"
やっぱり環境問題の最大の課題は、圧倒的多数派が抱える「他人事感」だと思う。当事者意識が希薄で、不平等や不正義に加担してる意識もなく、諦めや無力感や現状維持バイアスがかかった保守的な惰性の力がものすごく強いと感じる。
動画の中にも出てくるけど、すぐに目に見えるリワードがなければ、自らが行動するインセインティブが働かない、まるで四半期ごとの利益だけを追求する雇われ経営者のようなメンタリティで、「今だけ金だけ自分だけ」みたいな末期的資本主義に染まってしまったかのように、未来への投資とか、公共の利益を考えて動くことをしようとしない人が多すぎるんだと思う。
気候変動の具体的な事象としては、自然災害の形をして降りかかってくることが多いから、天災と同じように運が悪かったと諦めるしかないと感じてしまうのかもしれないけど、完全に人災だし、頑張れば止められるし、少なくとも影響を大幅に軽減することはできるんだけど、政府や企業だけでなく、自分自身も含めみんなが変わらないとどうにもならないところまできてしまったということを理解して行動に移す人が多数派にならない限り、今の組織的な人類の活動は近い将来破綻するんだろうし、100年200年後に生き残ってる人達からみると、「大規模な災害や、熱波や山火事や干魃や食料不足による膨大な数の死者や、耕作に適した農地や快適な居住地やリソースの争奪戦争を止めらることがわかっていたのに、指を咥えて眺めていた世代」として歴史に残るんだろうなと思う。
人類が滅亡してなければの話だけど。
というか気候変動でが原因で亡くなった人の数、今世紀に入ってからだけでも少なく見積もって既に400万人とかいて、今後もっともっと増えていくのは確実なのに「仕方ない」で済まされちゃってるし。。。
まあ、700万人が亡くなったCOVIDですら無かったことにしちゃうぐらいだから、そういうものなのかもしれないけど。。。
"Protecting the climate - How the human brain prevents us from saving the world | DW Documentary"
@sethgodman
先日NHKでも温暖化の番組やっていましたが、大体において、「猛暑だ、大変だ！」みたいなところで終わりがちなんですよね。良くて「だから家の断熱をしよう」とか、まあそれも大事なんですけど、いつも対症療法しか伝えない感じがあります。値上げラッシュ＞節約レシピだ、食料がない＞雑草でかさ増しだ、みたいな。。
自分たちに何かできる、と思わせたくないのかな、とすら思います。根本的な解決法を考えさせないというか。
この国にいると、選挙権があって、何をすればよいか、そのリワードもはっきりしているはずの「投票行動」ですら、「おまえたちは無力だ、何も変えられない、酷い目に合っても黙って諦めろ」と耳元でずっとささやかれているような気がします。
政治に関しては、「それじゃだめだ、みんな怒ろうぜ！」と言う人たちがそれなりに居ると思うのですが、環境問題になると「まあしょうがないよね（生活変えたくないし。。）」が大半になってしまうんですよね。。
@yubnubnub
元投稿のリンク先はドイツの国営放送なので、どの国も同じ問題を抱えてるのだと思いますし、私の投稿も人類に共通する傾向の話をしていたつもりですが、おっしゃるように、この国では右派やノンポリ無関心層だけでなく「左派」や「リベラル」でさえも、環境問題に対する関心が全般的に薄いことや、行動に移さない人が多いのはなぜなのか、前から気になっています。
そういう無関心さや、関心があっても理解している内容と実際の行動との乖離が、この国でエコでエシカルな商品や、veganやプラントベース食品の選択肢が極端に少ないことや、過剰包装文化がなくならないことなどにも通じているのかなと思います。
私が日本に帰ってきた頃と比べるとかなりよくなったとはいえ、クリティカルマスに届く気配すらないので、心が折れそうになります。。。
@sethgodman
はい、どこの国でもそういう傾向があるのだろうとは思うのですが。
以前マストドンでどなたかが、「欧州各国の天気予報では温暖化や気候変動について言及することが多いのに、日本ではほとんど触れられない」というようなことをおっしゃっていて、気になっていました。
たしかに日本のテレビの天気予報は、どの局もただただ「明日も暑い、熱中症に気をつけろ」って繰り返すだけで、温暖化の「お」の字も言わない気がしてて、実際今年の6月に日本の気象予報士さんたちが「日常的な気象と気候変動を関連づけた発信を増やそう」という共同声明を出していましたね。
こういうところも地味に影響あるのかな…と思います。
残念ながら、この声明以降、言及が増えたという感じもしないのですが。。
https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_665adb57e4b0b6cf3f484beb
@yubnubnub
リンク貼って頂いた記事中のこの文章、スポンサー企業や為政者にとって都合が悪いことなので、この国メディアや広告代理店が許すわけないなと思いました。
「ファクトを知ることで、市民は行動を起こすことができるかもしれないし、選挙で気候変動に取り組む政治家に投票することができるかもしれない」
市民にファクトを知ってもらうと困る人たちが権力持ってますし、メディア側も「自転車やバスに乗る人が増えてガソリン車に乗る人が減ってスポンサー様の売り上げが下がったらどうするんだ」とか、そういうことだけはやたら気が利いて、先読みして考えるの得意ですからね。。。
その先読み能力を気候変動対策にも向けてくれよと思ってしまいますが、対策した結果どうなるのかを正確に理解しているからこそ、「報じない」という決断をしているわけで。。。
それを乗り越えられるのは、市民からの(言論だけでなく投票行動や消費行動を含めた)要求やそれを支えるアクティビズムなので、やはり、声を上げ行動する市民を増やしていくしかないんだと思いますが、市民の側も、気候変動について真剣に対策するということがなにを意味するのかわかっていても、というか、薄々わかっているからこそ、腰が重いのかなと思います。