更 @takako3599@fedibird.com

好きな気持ちとそれってどうなのという気持ち、大切にしたい。

爽やかな陽気の日に頭痛と顔面痛がやってくるの、本当にどうにかしたい。

私は日記をつけたことがないけれど、書いたこと（外側に出したもの）と思っていることは大体距離がある。

今読んでいる本に、個人の日記に必ずしも本心が書かれているとは思わない方が良い、というようなことが書かれており、それはそうだなと思う。

「緑の日傘」東京ドーム256個分が消えた…樹木伐採が進む23区、ヒートアイランド現象が加速しかねない
https://www.tokyo-np.co.jp/article/364438

朝顔の鉢ひとつで四苦八苦している。

庭木の世話、山の世話と同じくらい大変になってしまったのかな。子どもがふらふら遊べる山のあたりはすごく楽しかったけど、あれを維持するには。

羞恥心を知らない権力とガザ地区【寄稿】
https://japan.hani.co.kr/arti/opinion/51532.html

　“これについて、イスラエル軍の心理専門家は「心的外傷を負った軍人が生き続けられるよう支援する方法は、彼らの経験が正常なものだと思わせるため、昨年10月7日にハマスが犯したことを想起させること」だと主張する。いわゆるこのような形の「治療」は、極端に異常な犯罪を正常なものだと正当化することを目的とする。これは、ユダヤ人をガス室に押し込んだホロコーストの加害者たちの経験を「正常化」するよう助けることと、大差はない。いかなる羞恥心も知らない者たちだ。”

　「被爆韓国人」も１０日、オスロのノーベル平和賞授賞式に参席
https://japan.hani.co.kr/arti/economy/51523.html

　“日本原水爆被害者団体協議会が10日、ノルウェーのオスロで開かれるノーベル賞授賞式に参加する代表団31人の名簿を1日発表したと日本の共同通信が報道した。

　この名簿には、韓国原爆被害者協議会のチョン・ウォンスル会長と原爆被害2世のイ・テジェ韓国原爆被害者子孫会会長が含まれた。在ブラジル被爆者の会の渡辺会員もいる。”

https://arab.org/click-to-help/palestine/thank-you/

権利を主張することは「わがまま」ではない。国際人権法の専門家・藤田早苗さんに聞く「人権」について　https://co-coco.jp/series/human-rights/sanaefujita/

“──国際人権条約にはそれだけの法的拘束力がある、ということですね。

藤田：そうです。ところが日本では2013年、当時の安倍政権が「条約機関の勧告には法的拘束力がないので従う義務がない」などと言い出し、あろうことか閣議決定までしてしまった。日本のメディアでは政府による反論の言葉が批判もなしに引用されたりしていますが、人権条約を批准した以上、条約は遵守する必要がある。けれど政府は人権条約に基づいて出された「勧告」のほうに、焦点を当てて「勧告」自体には法的拘束力がないから守らなくてもいいと言っているんです。でも勧告は法的拘束力のある条約に基づいて出されており、その中身は拘束力があるのです。”

権利を主張することは「わがまま」ではない。国際人権法の専門家・藤田早苗さんに聞く「人権」について　https://co-coco.jp/series/human-rights/sanaefujita/

“藤田：前提として、国際人権条約にはコアとなるものが9つあるのですが、日本はそのうちの8つ（社会権規約、自由権規約、人種差別撤廃条約、女性差別撤廃条約、拷問等禁止条約、子どもの権利条約、強制失踪条約、障害者権利条約）を批准しているんですね。

日本においてはまず、国の最高法規である日本国憲法がすべての国内法に優先されます。そして憲法の下に国際条約があり、さらにその下に憲法以外の国内法があると解釈されることが一般的です。いま言われたとおり、憲法は条約を誠実に遵守することを定めていますし、条約に触れる法制度は改正されなければならない。条約を守らないことは憲法の定める「条約遵守義務」に抵触すると思います。”

女性差別解消へ法改正迫る国連勧告　「締約国として責任ある決定を」市民団体が会見　https://s-newscommons.com/article/5323

“憲法98条では「日本が締結した条約及び確立された国際法規は、これを誠実に遵守することを必要とする」と定める。一方、司法の場でも条約が国内で適用される法規範とみなす向きは薄い。選択的夫婦別姓を求める集団提訴では、国連委員会が導入に向けた民法改正の勧告を続ける中、 15年と21年に最高裁で合憲判決が出た。今年３月には３回目となる同様の集団提訴がなされ、今回の最終見解が司法判断に影響を与えるのかが注目される。

　「あすには」の井田さんは、最終見解の中で「司法や法執行機関においても条約の理解や適用が不十分であり、裁判官や司法機関への研修などが求められる」と指摘した勧告を重視。「条約を軽視し、国内法を正当化することはもはや許されない。勧告を生かした立法が進むよう、行政、司法、経済界などあらゆる分野に発信を続けたい」と強調した。”

この休日バイクに乗ってる人が多くてちょうど良い気候なんだろう。自分で音を出したりしていて楽しいのだろうけど、うるさいし迷惑だ。山の奥にも民家はあるので。