朝日の記事のコメント欄で、大学の先生たちが口を揃えたように「SNS効果」かどうかは見極めを慎重に、というのですが、出口調査の参考にしたメディア媒体と年齢別回答、JX通信の分析などからすると、都知事選あたりから、注目度の高い、選挙区が広い知事選などの選挙では、ソーシャルメディア（特にYouTube）の影響がもろに出るようになってきているとはすでに言えるのではないかと思います。

ということは、次の参院選の全県区などは同様の現象が起きる可能性があります。

変化が早い社会状況の時に、アカデミアの手続きを経た1年後、2年後の報告は、学術的な意義はあったにしても、報道としての価値はないので、それを新聞で主張するのはどうかな、という気がします。

原発事故の直後、1ヶ月単位で状況が激変していたときに、アカデミアのレスポンスが遅くてイライラしたことを思い出しました。

とはいっても、それよりもイライラしたのは、福島県庁の動きの悪さでしたが。