どう考えても変な話だって思わないのかなって、見かける度に思う。
Xでの「お金配り」投稿に注意 特殊詐欺グループが関与か - ライブドアニュース
ま で始まって わ で終わる人の話かと思ったら違っていたよ。
Xで相次ぐ「お金配り」の投稿 識者は「安易な応募やめて」と注意喚起 #ldnews https://news.livedoor.com/article/detail/26023601/
久しぶりに開いた
大人になっても「ルールを守ってから発言してください」しか言わないたちは、頭が小学校の週番かか日直で止まっているのかね。ルールは人が作り、不適切なルールは変えなければならないんだよ。いままでどの先生も教えてくれなかったのかな。
"韓国ドラマをきっかけに慰安婦問題にも興味を持ったという都内の大学に通う女性（20）は、「日本にも慰安所があり、戦後は元慰安婦が放置されたことに衝撃を受けた。日本では被害に向き合うのを避ける雰囲気があるが、事実を知って伝えていきたい」と話す。
沖縄在住の写真家、高橋健太郎さん（33）は、記者へこう投げかけた。「今も経済的に困窮した人が性産業で働かされる構造は変わらない。裴さんの経験を知って『あなたはどうするの？』と問われている」"
1975年に元慰安婦だと初めて明かした女性がいた その生涯を学ぶ20代、30代が感じたこと：東京新聞 TOKYO Web - https://www.tokyo-np.co.jp/article/243101
ゾウは道路で待ち伏せしてサトウキビの運搬車を止め、通行料としてサトウキビを奪う | エピネシス https://epinesis.net/archives/elephant-sugar-cane.html
酷いものだ。
論理も何もあったものではない。選択的夫婦別姓制度と、郵便配達の間にはなんの関係もない。どの家に誰が住んでいるかのリストの問題。おまけに外国人まで不要に持ち出してくる。常識レベルの知識あるのかすら疑われる。
https://twitter.com/nakatsuboetsuko/status/1642816551152939008?s=12&t=CsjI4PVRYRhB2HsaZmgMqQ
母が私と弟合わせて20年間続けたPTAを今年引退するんだけれど、なぜ毎年大変なPTAに入っていたのか聞いたら意外な答えが返ってきて、胸がキュッとなった。
始まりは私が保育児の時だったらしい。ある日保育園から帰った私が母に「私は何人なの？」と聞いたそう。
母がそれを聞いて、これはきっと友達ではなく、友達の親に言われたのだろうと思ったらしい。
それから母は私がミックス故にこれから苦労するかもしれないと思いPTAに入り、自ら家族の素性を明かしたそう。
当時は外国人に対する偏見は今よりも強くて、母は私が虐められないように親同士で仲良くしウチの子はミックスだけど危険ではないと周知するためにずっと仕事で忙しいながらPTAにいてくれたそうだ。
今年でPTAを引退する母は、今日はじめてこれを話した。寂しいと言いながらPTA最後の仕事である「卒業」のポスターを作成しながら。そういえば母に「もし何人か聞かれたら地球人と答えなさい」と小学生の頃言われた記憶がある。
当時はなんじゃそりゃと思いながら笑っていたけれど、外国人として差別的なことを露骨にされるようになって気付いたよ。
あれはある意味で防御法だったんだね。
子どもの私を守ってくれてありがとう。長い間PTA活動お疲れ様でした。ミックスの私は差別に負けません。
"「ジョニ・ミッチェルの音楽とアーティスト性は、何世代にもわたって共にあった楽曲の独特の声によってフォーク・ミュージックを超えて、アメリカ文化や全世界に大きな印象を与えました」とアメリカ議会図書館員のカーラ・ヘイデンは述べている。「ジョニ・ミッチェルの音楽は多くのアーティストや音楽愛好家に歌われてきました。この音楽的天才にガーシュウィン賞を授与できるのは光栄なことです」
受賞を受けてジョニ・ミッチェルは「これは非常に名誉ある賞です」と述べている。「私を評価してくれたことに感謝します」"
ジョニ・ミッチェル、アメリカ議会図書館によってガーシュウィン賞が贈られることが決定 | NME Japan - https://nme-jp.com/news/124734/
年賀状は親族以外には書かないことにした。来たらお返事くらいは出そう。
とりあえずつくってみました。
久留米→金谷（静岡）→松山→大阪→松山 大学教員、地域商業、WLB起業、滞在型保養観光、登山、育児、飲み食い、コーヒー、愛媛のおもしろいモノ・コト 三津の町ポスター展（2014）、地域雑誌『やないすと』（2017-18）、『えひめこうち食べる通信』（2022-）、共編著『地域と連携する大学教育の挑戦』（2016） 共著『空き不動産問題から考える地方都市再生』（2021）
